2025年の100歳は10万人近くに

前出の総務省統計局の発表によると、2025年の100歳以上の高齢者人口は99,763人で、2024年より4,644人増加したそうです。そして、私の祖母もその中に含まれています。

「治安維持法」が制定された1925年に生まれた祖母はコロナ前までは庭木の剪定や畑仕事にいそしみ、体を毎日動かしていました。また、家族や友人たちの誕生日や電話番号はすべて暗記しており、記憶力が自慢でしたが、100歳が近づくにつれて、少しずつ記憶障害が見られるようになりました。

自分で記憶していた場所に大切にしていたものが見つからないと「盗まれた」と即断してしまうことが増え、時にその矛先は家族に向けられます。そんな祖母の姿に少なからず戸惑いを感じていた私に認知症を真剣に考えるようきっかけを与えてくれた1本の映画がありました。

それは、アンソニー・ホプキンスが認知症の父親を演じた「ファーザー」。この映画は記憶と時間が混迷している父親の視点から描かれているため、観る側は何が「現実」で、何が「妄想」なのかがだんだんと分からなくなっていきます。しかし、確かなことは認知症の父親にとってはすべて「リアル」だということ。この映画を通じて、私は「物を盗られた」と声を上げる祖母の頭の中をわずかながら垣間見れたような気がしました。

認知症の専門医でのちに自らも認知症になった長谷川和夫氏は、自らの病状について公表した理由について次のように述べています。

認知症とは？

認知症の代表的な定義として、WHO（世界保健機関）が出している国際疾病分類第10版（ICD-10）があります。それによると、認知症とは「通常、慢性あるいは進行性の脳疾患によって生じ、記憶、思考、見当識、理解、計算、学習、言語、判断等多数の高次脳機能の障害からなる症候群」を指します。

また、介護保険法では「脳血管疾患、アルツハイマー病その他の要因に基づく脳の器質的な変化により日常生活に支障が生じる程度にまで記憶機能及びその他の認知機能が低下した状態をいう」とあります。

以上の定義から分かるのは認知症が「症候群」「状態」を指すということ。前出の長谷川氏は長年の臨床経験から認知症の本質は、「いままでの暮らしができなくなること」だとしています。

代表的な認知症には以下の3つがあります。

また、認知機能が低下しているものの、日常生活に支障がでるほどではない状態は「軽度認知障害（MCI）」と呼ばれます。MCIの時期にはもの忘れや理解力の低下があるものの、滞りなく日常生活を送れるため、進行の様子をきちんと見届けることが重要だとされます。

日本の認知症患者数の現状と推移

厚生労働省によると、2022年時点の日本の認知症患者数は約443.2万人で、高齢者における有病率は12.3%でした。つまり、高齢者の8～9人に1人が認知症患者ということです。

冒頭で紹介したように2050年には認知症の高齢者は586.6万人になることが推計されており、高齢者における認知症有病率は15.1%になり、2060年には17.7％にまで上昇します。

また、2022年時点の年齢・男女別の認知症有病率は以下の通りです。

軽度認知障害（MCI）については以下の通り。

こうしたデータから「人生100年時代」といわれるものの、90歳以上ではほぼ半数が認知症を患っており、MCIを含めると男女とも7割以上が何らかの認知症の低下を経験していることが分かります。つまり、誰もが加齢とともに認知症になることを前提にして人生設計をしておくべきなのです。また、家族に認知症を患った人がいても、特別視したり、過度に悲観的になったりすることなく、正しい知識を持って寄り添う「仕方」について知っておく必要もあるでしょう。

まとめ：認知症と「共生」する社会

シリーズ第1回では認知症とはそもそもどんな症状なのか、また日本社会における現状について概観しました。

データから見えてくるのは今後ますます社会の中で認知症が「当たり前」になるということです。25年後には認知症1200万人時代を迎える今から、認知症と「共生」する社会を構築していく必要があります。

次回はデータから認知症患者増加が引き起こす「介護崩壊」のシナリオを検証します。

（TEXT：河合良成、編集：藤冨啓之）

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