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新型コロナウイルス感染症の流行に伴い様々な企業において働き方が大きく変わりました。
特にIT関係の企業では、業務のほとんどがオンライン化し、フルリモートになったなんて方も多いのではないでしょうか?
働く環境が大きく変わる中で、コロナ収束以後にどのような働き方を選択するのか、を考える必要性が求められています。その選択にあたって、実際に労働効率上がったのか、オンラインとオフラインどちらの方が働きやすいのか、などを検討することは非常に重要になります。
そこで、今回は、実際の意識調査のデータを参照しつつ、あらためてテレワーク(リモートワーク)のメリットとデメリットについてご紹介していきます。
コロナ禍で一気に活用が広がったテレワークですが、コロナ禍以前に人々はテレワークにどんな印象を持っていたのでしょうか?
その実態を探るべく、総務省が発表した「平成30年版 情報通信白書」からテレワークの需要と、導入における課題についてデータでみていきます。
テレワークを利用したい理由についてアンケートを行った結果が以下になります。
特に回答が集まったのが「通勤時間・移動時間の削減」や「自由に使える時間の増加」といった時間効率の良さです。
また「業務効率(生産性)の向上」も上位の回答として上がっています。回答を男女と年齢層別に見ていくと、女性の場合20代30代では特に「家族との時間の増加」や「育児・子育てと仕事との両立」などライフプランとの両立に回答が集まっているのが特徴です。
また男性では、どの年齢層においても時間効率の良さに関わる質問に回答があつまっていることがわかります。
テレワークに関心が集まる一方でテレワークを実際に実施するための課題として、以下のグラフのように回答が集まっています。
特に多いのが「会社のルールが整備されていない」、「テレワークの環境が社会的に整備されていない」 というように、地震に必要なルールや環境の不足が上げられています。また上司の理解や容量の理解もどの回答もあり、周囲の理解不足がボトルネックとなっていたようです。
一方で、こうした課題はコロナ禍以降は移動や出社の自粛の要請などもあり、その多くは解消されたのではないか、と推察できます。
コロナ禍の中でテレワークが当たり前になる中で、その環境に順応する若者はどのような働き方を求めているのでしょうか?
株式会社学情が転職サイト「Re就活」上で20代を対象に行った意識調査より、その動向を紐解きます。
この意識調査においてテレワークの実施を希望するか、という質問について全体のおよそ3/4に当たる74.2%は「テレワーク実施を希望」と回答したそう。
一方で実際に見学を実施したい頻度については、毎日という回答が全体のおよそ1/4にあたり24.6%、残りの3/4は週に一回以上は出社をしたいと感じているそうです。
出社したい理由としては「対面の方が相談や報告をしやすい」が最も多く36.2%。その他にも対面でのコミュニケーションやそこから生まれる人間関係についての項目に回答が集まっています。
またテレワークをする場合に合うと嬉しい制度や環境として、「 eラーニングなどの研修制度」のほか、「定期的な出社日」が最も多く回答を集めており、毎日は出社する必要はないけれども定期的にはコミュニケーションを目的とした出社をしたいを感じている人が多いのではないかと推察できます。
一方で急なテレワークへの方向転換が進む中で、様々なデメリットを感じている人もいると思いますそこで、株式会社LASSICがWEBメディア「テレワーク・リモートワーク総合研究所(テレリモ総研)」を通じておこなった「テレワークの懸念点・悩み」に関するアンケート結果を参照しつつ、実際にテレワークに挑戦してみて人々が感じた課題やデメリットについてまとめていきます。
この調査におけるテレワークのデメリットや懸念点についての回答を見ていくと、最も多く回答を集めたのが、「仕事とプライベートの区別ができない」という項目です。実際に仕事場と住居が同一化されることで、生活と仕事の切り替えが難しくなってしまったと感じて人も多いのではないでしょうか?
ついで回答を集めたのが「上司、同僚とのコミュニケーションが取りづらい、減った」という項目です。これは前述の意識調査でも挙げられていた、オンライン化に伴い、ちょっとしたコミュニケーションが不足していたり、実際に自分の業務に関わる人以外の社内の人との関係が断絶されてしまったりする、という懸念に繋がります。
また男女別で見ていくと、女性よりも男性の方が「仕事とプライベートの区別ができない」という課題を抱えている人の割合が多いことがわかります。
一方、女性の場合は、「光熱費など自己負担が増加してしまった」という回答が男性と比較しても10%以上高い回答率になっています。こうした背景には男性と女性の賃金差などがあるのではないかと考えられます。
こうした課題については企業側で、通勤がなくなることに伴う交通費などの削減と合わせ、別途在宅で業務をする人に手当を配布するなど、対応策を取ることはできるのではないか、と感じました。
様々な意識調査から見えたテレワークのメリットとデメリットについてまとめると以下のようになります。
・移動時間の短縮や自由時間の増加などプライベートに割ける時間が多くなる
・育児や家事・介護などライフプランにあわせて柔軟な対応ができる
・人によってはテレワークの方が業務効率を上げることができる
・ちょっとした相談や報告などのコミュニケーションが難しい
・業務に関わる人以外との人間関係を形成できない
・仕事とプライベートを切り分けるのが難しい
テレワークには様々なメリットやデメリットがありますが、オフラインに比べてオンラインの方が絶対にいいということはなく、オンラインでパフォーマンスを出せる人もいればオフラインの方がパフォーマンスを高く出せる人もいます。そうした中で、実際の業務の必要性と合わせ、その個人の特性に合わせて、出社とテレワークのバランスを調整して行くということが非常に重要なのではないかと感じました。
コロナ以後の働き方をどのようにしていきたいのか、皆さんもご自身の立場で色々考えてみてはどうでしょう?
【参考引用サイト】
(大藤ヨシヲ)
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