ワークライフが重要視される昨今。祝日や有給は生活と労働のバランスを取るために非常に重要な要素です。

世界中にはさまざまな文化や伝統があり、それぞれの国で祝祭日（公休日）の数や内容は大きく異なります。そうした中で、一般的に日本人はあまり休まない、とされていますが、その実態はどうなっているのでしょうか？

本記事では、世界各国の祝祭日の数や有給の実態と特徴についてご紹介します。

日本の祝祭日と有給はどのくらい？

日本では、2024年時点で年間16日の祝祭日が定められています。

25年前の1999年の「ハッピーマンデー制度」により特定の祝日が月曜日に変更され、3連休が増えたほか、新たな祝日（山の日など）の制定により、国民が休みを取りやすい環境が整えられてきました。

また日本の有給休暇の付与日数は勤続年数に応じて毎年10-20日が付与されます。厚生労働省の「令和5年就労条件総合調査の概況」によると有給取得率は62.1%ということです。

世界の祝祭日と有給休暇日数

ここで世界の祝祭日と有給休暇日数を見てみましょう。

祝祭日の数だけでなく、地域ごとの役割も重要です。一部の国では、祝祭日が単なる「休日」ではなく、歴史や文化、宗教を学ぶ機会としての側面が強調されます。

韓国

年間15日程度の祝祭日がありますが、旧暦に基づく「旧正月」や「秋夕（チュソク）」など、伝統的な行事が重視されます。有給の数は15日と、日本と比較して両者とも少なくなっています。

フランス

年間の祝祭日は9日と少なめですが、バカンス文化が定着しており、夏季休暇は平均1カ月以上取得されます。

ドイツ

祝祭日の数は地域によって異なり、年間9～13日程度です。プロテスタントとカトリックが混在するため、地域ごとに祝祭日が異なるのが特徴です。

アメリカ

アメリカは年間10日程度の祝祭日がありますが、ほとんどがビジネスの観点から重要な「連邦の祝日」です。例えば「独立記念日（7月4日）」や「感謝祭（11月の第4木曜日）」が代表例です。一方で、有給休暇数も少なく、ヨーロッパなどと比べると休みづらい傾向にあります。

こうして比較してみると、日本の祝祭日数16日はかなり多いことがわかります。一方で祝祭日の数が少ない国でも、長期休暇や柔軟な働き方が浸透しているケースがあります。特にヨーロッパ圏では付与される有給の日数が多く、消化率も90%を超えています。日本は有給消化率が63%と低いことから、ヨーロッパと比較して、祝祭日が多いものの取得されている休暇の数は少ないと考えられます。

ただ、祝祭日数がヨーロッパと近いアメリカでは、有給が平均12日と少なく、祝祭日が少なくても有給が多いわけではなさそうです。そのため、アメリカにおいて有給取得率は90%を超えているものの、日本よりも休みづらい可能性があります。

まとめ

祝祭日は国の文化や働き方を反映する重要な指標の一つです。日本は祝祭日が多い一方で、有給休暇の取得率が低いという課題を抱えています。他国の取り組みを参考にしながら、祝祭日を単なる「休みの日」としてだけでなく、働き方や生活の質を見直す機会として活用することが求められるのではないでしょうか？

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（大藤ヨシヲ）

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