グローバルでの競争激化や少子化などの逆風の中、いかに限られた人的リソースで最大限の労働生産性を実現するかが、今後の日本企業の命運を分けると言っても過言ではないでしょう。人口減少、少子高齢化が進む日本において、「人手が足りないから増やす」「皆で努力して業績を伸ばす」といった、過去の方法論はもはや通用しません。

だからこそ、労働生産性の向上がここ数年強く叫ばれ、「働き方改革」という言葉を聞かない日はないくらい、日本政府も産業界も「働き方改革」に取り組んでいます。

しかしながら、公益財団法人日本生産性本部が2018年12月に公開した「労働生産性の国際比較 2018年版」によると、2017年の日本における時間当たりの労働生産性は、OECD加盟36カ国の中で20位であり、2年連続で主要先進７カ国の中では最下位となりました。

それでは、労働生産性が伸び悩み、人手不足が深刻化している中で、労働生産性を向上させるための取り組みとして、世の中では何が期待されているのでしょうか？

その手段の一つとして、テクノロジーとデータの徹底活用が期待されています。では、テクノロジーやデータなどのIT活用と労働生産性との関係性はどういったものなのでしょうか？

今回は、ウイングアーク１ｓｔが、1,000人の日本のビジネスパーソンを対象に調査を実施し、作成したレポート「WingArc1st Data Empowerment Report 2019」を元にデータのじかんで一枚のインフォグラフィックとしてまとめました。

調査を通して、システム活用がビジネスパーソンの労働生産性向上に、重要な役割を果たすことが明らかになりました。また、システム化の促進に加えて、同時に、時間がかかる業務とされる社内業務の可視化・共有化や社内情報整理を推進することによって、さらに労働生産性が向上する可能性が高いようです。

システムを活用して、アナログからデジタルへ業務の転換をすること、これが業務の自動化・スピード化を実現できることが分かりました。

テクノロジーは日々進化していますし、様々なツール、サービスが世の中に溢れています。効率化や業務の付加価値向上のためのデータ活用やIT活用の流れが加速する中、テクノロジーがもたらす恩恵をどのように実益に結び付けていくか、が今後のビジネスの明暗を分けると言っても過言ではないかもしれません。

参照：
WingArc1st Data Empowerment Report 2019
少子高齢化、人口減少が進む日本において、労働生産性の向上は喫緊の課題とされています。しかしながら、公益財団法人日本生産性本部が発表した「労働生産性の国際比較2018年版」によると、2017年の日本における時間当たりの労働生産性は、OECD加盟36カ国の中で20位であり、主要先進７カ国の中では最下位となっています。そうした背景もあり、テクノロジーとデータの活用による生産性向上があらためて必要とされています。そこで、ウイングアーク１ｓｔ株式会社では、1,000人の日本のビジネスパーソンを対象に、ITの活用状況と労働生産性に関する意識調査を実施し、「WinArc1st Data Empowerment Report 2019」としてまとめました。
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