

3月も下旬に入り、桜の開花のニュースが聞こえてくる季節になりました。
東京では3月19日に開花し、来週には見頃を迎える見込みとのことです。
満開のタイミングは意外と短く、「見に行こう」と思った頃には散り始めていることも少なくありません。そう考えると、季節を楽しむこともある種の“タイミング勝負”なのかもしれません。
それではまず、今回紹介する記事をダイジェストで紹介します!!
現在の人工知能テクノロジーは、人工知能の実現を夢見た数多くの研究者たちが、長年にわたり試行錯誤を重ねてきた成果です。本シリーズでは、そうした人工知能研究者たちにスポットを当て、苦闘しながらも研究を続けてきた人々の物語を紹介しています。第5話では、現在ではあまり知られていない、日本の「第5世代コンピュータ」プロジェクトに焦点を当てた前編をお届けします。 (・・詳しくはこちらへ)
「データ・情報は生もの!」をコンセプトにした、データのじかんの新企画「DX Namamono information」。ググれば分かる情報や、AIが収集した情報だけでは見えてこない、デジタル活用・DXの“リアル”を、全国の「体験者」の方々の声を通じてお届けします。一次情報とニュースをあわせて読むことで、自分事としての理解もより深まるはずです。今回取り上げるのは、個人サイトの保存と閲覧に関する実践的な知見です。個人で運営されている趣味サイトは、さまざまな事情により閉鎖されてしまうことも少なくありません。一方で、非公開にしつつも、自分のサイトを手元に残し、いつでも閲覧できるようにしておきたいというニーズもあります。本記事では、実際に個人サイトの公開を終了し、保存まで行ったものの、閲覧方法に悩んだ体験をもとに、その具体的な方法が紹介されています。 (・・詳しくはこちらへ)
まいどどうも、みなさん、こんにちは。わたくし、世界が誇るハイスペックウサギにして、メソポ田宮商事の日本支社長、ウサギ社長であります。日本では桜の開花も聞かれ、春の訪れを感じる季節となりました。一方で、WBCは最強チームを揃えながらも敗退し、かつてほどの熱狂は見られなかったようにも感じられます。そして、イラン情勢の緊迫化により、エネルギー問題への関心も高まっています。ホルムズ海峡は世界の石油供給の要所であり、その影響は日本のガソリン価格にも表れています。エネルギーは私たちの生活に欠かせないテーマです。今回は、その理解を深める切り口として「自家発電」に注目してみたいと思います。ぜひ最後までお付き合いくださいませ。 (・・詳しくはこちらへ)
現在の人工知能テクノロジーは、人工知能の実現を夢見た数多くの研究者たちが、長年にわたり試行錯誤を重ねてきた成果です。本シリーズでは、そうした人工知能研究者たちにスポットを当て、苦闘しながら研究を続けてきた人々の物語を紹介しています。第6話では、前回に続き、日本の「第5世代コンピュータ」プロジェクトを取り上げた後編をお届けします。日本の斬新な構想に対するアメリカの反応や、その計画が迎えた結末について描かれています。 (・・詳しくはこちらへ)
本記事で紹介する書籍は、最新版が無料で公開されており、誰でもダウンロードして読むことができます。さらに、複製・改変・配布も可能で、意見提案を通じて内容を進化させることができる、ユニークなプロジェクトでもあります。その書籍(プロジェクト)が、『PLURALITY 対立を創造に変える、協働テクノロジーと民主主義の未来』です。本記事では、Kindle版に準拠しながらその内容を整理し、「Plurality(⿻)」という概念が何を意味するのか、そして本書がどのような主張を展開しているのかを解説します。あわせて、日本語話者のライターとしての視点から、読後の感想や、その思想をどのように体現できるのかについても考察されています。 (・・詳しくはこちらへ)
2026年1月15日、ウイングアーク1stが主催する「WARP Sales Summit 2026」が開催されました。本イベントの最大の特徴は、販売パートナーで構成されるネットワーク「WARP」と、エンドユーザーによるコミュニティ「nest」を融合させた点にあります。多くのソフトウェアメーカーが両者を別々に運営する中で、これらを戦略的に連携させ、一つのエコシステムとして機能させる取り組みは極めてユニークです。なぜ今、この融合が必要なのか。そして、それがどのような価値を生み出すのか。本イベントは、その問いに対する一つの答えを提示する場となりました。 (・・詳しくはこちらへ)
地域金融機関におけるデジタル変革が急務となる中、具体的な一歩をどのように踏み出すべきか。その問いに対する実践的なヒントを共有する場として、2025年末、株式会社日立システムズとウイングアーク1st株式会社の共催により「信金交流会」が開催されました。本イベントは、BIダッシュボード「MotionBoard」を軸に改革を進める信用金庫による事例発表と、参加者同士が横のつながりを深める情報交換会の2部構成で実施されました。本記事では、その取り組みの内容や、現場での実践に基づく知見について紹介しています。 (・・詳しくはこちらへ)
「家賃は上がっていないはずなのに、毎月の支払いが増えている気がする」——そんな実感はありませんか。実は今、家賃そのものよりも、共益費・管理費・修繕積立金といった“周辺コスト”がじわじわと上昇しています。この“見えにくい値上げ”が、都市部に住む人々の家計に少しずつ影響を与えているのです。本記事では、さまざまなデータをもとに、住宅費のリアルな変化を読み解きます。 (・・詳しくはこちらへ)
データのじかんNewsのバックナンバーはこちら
2026.03.15 公開

1980年代、日本はバブル経済の勢いの中で、世界最先端の人工知能研究に挑もうとしていました。本記事では、その象徴ともいえる国家プロジェクト「第5世代コンピュータ計画」を軸に、当時の技術的挑戦と国際的な反応を描いています。
通産省主導のもと、産・学・官が連携して進められたこのプロジェクトは、従来のコンピュータアーキテクチャを超えた、人工知能対応の新たな計算機の実現を目指すものでした。若手研究者を中心に据えた研究機関「ICOT」の設立や、国際会議での発表など、日本発の構想は世界に大きなインパクトを与えます。
一方で、その動きは各国にも波紋を広げました。アメリカやイギリスでは、日本の台頭に対する警戒感が高まり、国家レベルでの技術政策の見直しを促す契機にもなります。また、IBM産業スパイ事件のような出来事も当時の緊張感を象徴しています。
本記事は、こうした歴史的事実をひも解きながら、日本の人工知能研究が世界の中でどのような位置にあったのかを立体的に描き出します。現在のAI技術の背景を理解する上でも示唆に富む内容となっています。
2026.03.16 公開

「データ・情報は生もの!」をコンセプトに、現場の一次情報を届ける「DX Namamono information」。本記事では、個人で運営していたWebサイトの保存と、その後の閲覧方法に関する実体験が紹介されています。
個人サイトは、ドメイン費用やサーバー維持費などの負担から閉鎖されることも少なくありません。一方で、自身の成果物としてサイトを手元に残し、後から参照できるようにしておきたいというニーズもあります。本記事では、フリーソフトを活用したサイトの保存方法に加え、実際に直面した「保存したHTMLファイルが閲覧できない」という課題が取り上げられています。
特に興味深いのは、その解決プロセスです。ブラウザ環境の変化によって従来の方法では表示できなくなったファイルを、別の互換機能を用いることで再び閲覧可能にするまでの試行錯誤は、まさに現場ならではの知見といえるでしょう。
さらに記事後半では、サイト閉鎖に伴うコストやドメイン管理の注意点にも触れられており、単なる技術的なTipsにとどまらず、運用面での示唆も含まれています。個人・組織を問わず、デジタル資産をどのように残すかを考える上で参考となる内容です。
2026.03.18 公開

本記事では、筆者自身の自家発電体験をもとに、エネルギーとの向き合い方の変化が描かれています。ソーラーパネルとポータブル電源を活用した「お発電」という取り組みを通じて、電気を“使うもの”から“自ら生み出すもの”として捉え直す視点が提示されています。
当初は電気代の節約を期待して始めたものの、実際に得られる経済的効果は限定的であることが明らかになります。しかしその一方で、自ら発電した電力を使う体験は、日々の電力消費への意識を大きく変える契機となりました。どの家電がどれほど電力を消費するのかを体感的に理解し、無駄な電力使用を見直す行動へとつながっていきます。
さらに、自家発電を通じてエネルギーの生成過程に対する理解が深まり、電気が「誰かの生産によって支えられている資源」であることを実感する点も重要な示唆といえます。加えて、災害時の備えや生活リズムの改善といった副次的な効果にも触れられています。
本記事は、発電という行為を通じて得られる知見や意識変容に焦点を当て、エネルギーとの新たな関係性を考えるきっかけを提示しています。小規模から始められる実践として、日常に取り入れるヒントが詰まった内容です。
2026.03.19 公開

本記事では、日本の国家プロジェクト「第5世代コンピュータ計画」をめぐる後編として、当時のアメリカの反応と対抗戦略、そしてプロジェクトの帰結が描かれています。1980年代、世界のコンピュータ産業を主導していたアメリカにとって、日本の野心的な構想は無視できない存在となり、技術覇権をめぐる緊張感が高まっていきました。
中でも注目されるのは、民間企業主導では対応が難しい中で、国防総省の研究機関であるDARPAが人工知能研究を後押しした点です。その流れの中で立ち上げられた「Strategic Computing Initiative(SCI)」は、日本の計画に対抗する国家レベルの取り組みとして位置づけられます。こうした動きは、AI研究が国家戦略の一部として認識されていく過程を示しています。
一方、日本の第5世代コンピュータ計画は、並列処理を前提とした革新的なアーキテクチャや推論マシンの開発など、技術的には高い成果を上げました。しかし、社会が期待していた“人工知能像”との乖離や、応用ソフトウェアの不足といった課題もあり、評価は一様ではありませんでした。
本記事は、こうした成功と限界の両面を踏まえながら、当時の技術開発と国家戦略の関係性を立体的に描き出しています。現代のAI競争を理解する上でも示唆に富む内容です。
2026.03.19 公開

本記事では、書籍『PLURALITY 対立を創造に変える、協働テクノロジーと民主主義の未来』をもとに、「Plurality(⿻)」という新たな社会概念が解説されています。Pluralityとは、多様な価値観や立場の違いを前提としながら、それらを排除せずに協働を実現するための仕組みを指すものです。従来のように均質化や合意形成に依存するのではなく、違いを活かしながら社会を前に進める設計思想として提示されています。
記事では、この概念の背景として、台湾におけるデジタル民主主義の実践や、経済学に基づく制度設計の研究といった異なる潮流が紹介され、それらが融合することでPluralityが生まれた経緯が整理されています。さらに、通貨、投票、採用といった具体的な領域における応用例を通じて、テクノロジーと制度を組み合わせることで協働のあり方を再設計する可能性が示されています。
また、本書自体がオープンに編集・改変可能なプロジェクトとして運営されている点も重要な特徴です。読者が単なる受け手にとどまらず、内容の更新や再解釈に関わる主体となることで、Pluralityの思想そのものを体現する構造となっています。
本記事は、分断や同調に代わる新たな社会像を提示するとともに、読者自身がその一部として関与していくことの意義を問いかける内容となっています。
2026.03.18 公開

本記事では、ウイングアーク1stが主催した「WARP Sales Summit 2026」を通じて、パートナーネットワーク「WARP」とユーザーコミュニティ「nest」を融合させる取り組みが紹介されています。従来、販売パートナーとエンドユーザーは別々にコミュニティ運営されてきましたが、DXが長期的な取り組みとなる中で、三者が連携し価値を創出するエコシステムの必要性が高まっています。
イベントでは、エンドユーザーによるパネルディスカッションが行われ、「本当に頼れるSIerとは何か」というテーマのもと、現場のリアルな声が共有されました。理想と現実のギャップを埋めながら伴走する姿勢や、顧客目線での提案、正直なコミュニケーションの重要性など、実体験に基づく示唆は、パートナー企業にとって多くの気づきをもたらす内容となっています。
また、ユーザーコミュニティの価値にも焦点が当てられました。DX推進において孤立しがちな担当者にとって、他社の知見や経験を共有できる場は大きな支えとなります。SIerが顧客をコミュニティへとつなぐことで、個別対応の限界を補完し、より持続的な支援体制を構築できる点も重要な示唆です。
さらに後半では、SIer各社による実践事例が紹介され、製品理解の深化や人材育成、継続的な取り組みの重要性が具体的に示されました。本記事は、ユーザー・パートナー・メーカーの三者が共創する新たなエコシステムの可能性を提示する内容となっています。
2026.03.19 公開

本記事では、株式会社日立システムズとウイングアーク1st株式会社が共催した「信金交流会」を通じて、信用金庫業界におけるDX推進の実践知が紹介されています。単なる製品紹介ではなく、現場担当者同士が悩みや工夫を共有し合う場として設計されていた点が大きな特徴であり、地域金融機関におけるデジタル変革のリアルが伝わる内容となっています。
事例発表では、旭川信用金庫と京都信用金庫が、MotionBoardを活用した業務改革の取り組みを紹介しました。旭川信用金庫では、相続案件管理の効率化を通じて年間3000時間の業務削減や大幅なコスト圧縮を実現。京都信用金庫では、格付け進捗管理や融資期限管理、営業支援の可視化などを通じて、現場のニーズを丁寧に拾い上げながら改善を積み重ねてきた実践が共有されています。
さらに記事後半では、信用金庫業界全体に共通する課題として、Excel依存や属人化した業務、紙・押印文化、柔軟な予算確保の難しさなどが指摘されます。その上で、DXを前進させるには、現場の「面倒くさい」という声を起点に課題を発見し、ROIだけでなくROX(体験価値)も重視した投資へと発想を転換する必要性が示されています。
本記事は、個別事例の紹介にとどまらず、業界内で知見を持ち寄り、次の一歩を後押しする場そのものの価値を描いた内容となっています。
2026.03.19 公開

本記事では、家賃そのものでは見えにくい「住宅コストの実態」に焦点を当て、共益費や管理費、修繕積立金といった周辺費用の上昇をデータに基づいて読み解いています。賃貸市場では家賃指数が上昇を続ける一方で、共益費を含めた総支払額はすでに10万円を超える水準に達しており、家賃本体以上に周辺コストの影響が大きくなっている実態が明らかになります。
こうした“見えにくい値上げ”の背景には、光熱費の高騰や人手不足による人件費上昇、管理会社のコスト構造の変化などがあり、オーナー側が家賃ではなく共益費で調整するケースも増えています。結果として、入居者は「家賃は変わらないのに支払いが増えている」と感じる状況が生まれています。
さらに分譲マンションにおいても、管理費や修繕積立金の上昇が続いており、築年数の経過とともにランニングコストが大きく膨らむ構造が指摘されています。特に修繕積立金は長期的に増額される傾向にあり、将来的な負担増は避けられないとされています。
本記事は、住宅費を「家賃」や「物件価格」といった表面的な数字だけでなく、総支払額で捉える重要性を示しています。住まい選びにおいて、長期的な視点でコストを見極める必要性を提起する内容です。

今回は、人工知能の歴史に関する記事を2件ご紹介しました。
筆者は1970年代生まれで、日本のコンピュータ産業の発展とほぼ同じ時間を生きてきました。ファミコンの登場やパソコンの普及、インターネットの浸透など、テクノロジーが生活の中に入り込んでいく過程を、当事者として体験してきた世代でもあります。
そうした背景を踏まえて今回のAI史シリーズを読むと、1980年代に日本が国家プロジェクトとして人工知能研究に挑んでいた事実は、とても興味深く感じられました。当時の日本は、半導体や家電といった分野で世界を席巻し、次はコンピュータ、そして人工知能へと挑もうとしていた。そのスケール感や熱量は、現代の私たちが想像する以上のものだったのではないでしょうか。
一方で、その挑戦は必ずしも分かりやすい成功として語られてこなかったのも事実です。しかし、日本の計画はアメリカに大きな危機感を与え、国防総省(DARPA)による研究支援や「Strategic Computing Initiative(SCI)」の立ち上げといった動きにつながりました。こうした流れを見ていると、人工知能そのものの起源はアメリカにありながら、その後の“競争”というフェーズを強く意識させたのは、日本の取り組みだったのではないか、と感じます。
現在、AIは再び大きな注目を集めていますが、その背景にはこうした試行錯誤の歴史があります。過去を振り返ることで、今見えている技術の位置づけや、これからの方向性についても、少し違った見え方ができるのではないかと感じました。
それでは次回も「データのじかんNews」をよろしくお願いします!

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(畑中 一平)
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