がん登録が必要な理由とは？

日本人の2、3人に1人はがんになるといわれています。

他にも、がんにまつわるさまざまな情報が世の中にあります。数々の情報をデータの面で正確に把握するためには、1年間で発見されたがんの診断数を知る必要があります。その数字を算出するために重要なのががん登録です。医療機関でがんと診断された時点で、自動的に国立がん研究センター内の「全国がん登録データベース」に登録されます。患者さんが登録を拒否することはできません。「がん登録等の推進に関する法律」で義務として制定されています。登録が義務化されているので、精緻なデータを得られます。

その分析方法は多岐にわたります。たとえば、各都道府県でどれくらいのがん患者さんが出現しているかを分析する手法があります。分析したデータをもとに、全国にどれだけのがん診療連携拠点を整備したらいいのか、具体的な策が見えてきます。各都道府県に必要ながんを治療できるドクターの数を割り出し、医療支援を強化することもできます。適切ながん治療をどこでも受けられるようにするために、がん登録は重要な価値を持つのです。

登録の流れとデータの活用方法

がん登録は、患者さん本人や家族による手続きは一切不要です。

ただし、登録情報を知ることは本人であっても認められていません。診断結果や治療内容は直接医療機関に確認するものであるのが理由です。ただ、国の公的機関がデータを収集して一元管理するので、セキュリティは非常に高いといわれています。企業が顧客管理をするとき、不正利用や漏えいなどを防ぐために取り扱いを厳重にするのと同様です。

集めたデータは国が管理するデータベースに蓄積されます。そのあと、専門家によって分析が行われ、さまざまな傾向を割り出していきます。情報の取り扱いについては、第三者である審議会が全体的なチェックを定期的に実施するので、改ざんや隠蔽などが発生することは一切ありません。また、分析を通じて得られた最新の情報は、国立がん研究センターがん対策情報センターのwebサイト「がん登録・統計」で誰もが閲覧できます。国が厳密な情報管理、正しい運営を徹底しているので、安心して情報を提供できると考えてよいでしょう。

データが蓄積されるとがん治療が進化する

「全国がん登録」を通じてがん患者のデータが蓄積されると、さまざまな分析ができるようになります。たとえば、乳がんは10％、咽頭がんは5％、肺がんは15％というように、がんの種類で項目を立てて割合を打ち出すことができます。

ExcelやBIツールなどを活用し、そのデータを複数のスタッフで共有して現存する課題の抽出と技術支援の改善を推進することも可能です。このPDCAサイクルを回していけば、さらに高い精度でデータを活用することができるでしょう。そこから割り出されたデータに基づく技術支援を各医療時間に還元できれば、医療機関自体の進化にもつながります。

また、情報を収集してデータを蓄積するなかで、新たに収集するべき情報が見えてくる可能性があります。収集するデータの種類が増えれば、今までにない課題を発見し、新しい技術支援を確立できます。それが医療機関に還元されたら、未来の命をさらに多く守れるようになります。そのために欠かせないのがSFAです。報告の内容がドクターの主観に左右されたり、報告業務に負担がかかって情報の精度が下がったりするようでは意味がありません。誰が報告しても精度の高いデータを得られるようSFAを進化させることは重要なキーポイントです。ドクターの業務効率がさらに上がるようなSFAを構築し、進化させることは非常に大きな価値があります。

また、データの蓄積におけるBIを進化させること、PDCAサイクルを回しながら総合的なデータ収集・管理能力を高めることも重要なテーマです。いつ何時も正確なデータを蓄積し続け、情報をすぐに割り出して技術支援に結び付けられたら、がん治療は今までにないスピードで進化するでしょう。

がん患者さんの情報は、いわゆる営業ナレッジです。その多様化とマネジメントスタイルの進化を追求し続けていけば、がん治療のさらなる発展につながります。

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