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データをうまく活用するためには、データをどのように蓄積するかのインフラの部分も非常に重要です。そして、データベースの理想の形は「データウェアハウス」だと言われています。耳馴染みがない言葉かも知れませんが、データウェアハウス(DWH)とは基幹系など複数のシステムから、必要なデータを収集し、目的別に再構成して時系列に蓄積した統合データベースです。

現在の日本では「データマート」と呼ばれる情報の表示や分析を行っている企業が大半です。

データマートとは、データウェアハウスの中から特定の目的に合わせた部分を取り出したものを指します。つまり、データベース全体のことではなく、データベースの一部を指します。

ですが、前述した通り、理想のデータベースの形態はこの「データウェアハウス」です。 実際にIT化を推進する企業の中では、全社的にデータベースを統合する動きが主流になっています。それに伴い、そのデータを有効活用するためのツール、エンタープライズBI(ビジネスインテリジェンス)ツールの導入にも注目が集まっています。

データマートが必要とされる理由

そもそもBIツールは蓄積されたデータを分析するためのツールです。つまり、分析するべきデータがない状態では本領を発揮できません。

従来は分析する情報が組織ごとに管理されていたため、組織全体が一括管理しているデータや情報が存在しておらず、BIツールを使用しても総合的な経営判断は難しいとされていました。 しかし、今では部門や組織の枠を超えたデータウェアハウスという考え方が普及してきています

情報を1つに集約することで全体像の把握が可能となり、より高度な舵取りができるようになってきました。その舵取りのベースとなっているのがエンタープライズBIツールによる情報分析なのです。 いまだにデータマートが必要とされているのにはいくつかの理由があります。

1つ目は現在の業務と密接に紐付いているためです。データウェアハウスが技術的に作成できなかった時代、業務の軸となってきたのがデータマートでした。データマートは日々の業務の中に根付き、それを使うのが当たり前となっていることも珍しくありません。一度組織に根付いたデータマート文化をすべて排除することは決して簡単なことではないでしょう。

そして2つ目は作成の手軽さです。データマートは特定の情報の収集と分析を目的としているため、個人でも簡単に作成することができます。全社的なヒアリングと業務の棚卸しが必要となるデータウェアハウスと比べて、手軽に作れる点も大きな魅力となっています。

データマートとデータウェアハウスの今後

長期的な視点で見ると、データウェアハウスで全社的な情報管理と分析ができた方がメリットが大きくなります。

けれども、ある日突然データマートをすべて廃止し、データウェアハウスのみ運用するのは現実的ではありません。統合できるデータマートからデータウェアハウスに組み込んでいき、少しずつ情報の一元化を進めていくのがおすすめです。実際に海外企業を中心に、データマートからデータウェアハウスへの移行によるコスト削減の効果も出ています。ITシステムは刻々と進化しているので、その波に乗り遅れることのないよう適切な投資をしていくことが企業が成長するためのポイントといえるでしょう。

まとめ

データウェアハウスが理想とされながらも、データマートがまだ現場レベルでは活用されている理由を今回の記事では紹介しました。

これまでのデータ活用を代表する「データマート」や「エクセル」、そしてこれからのデータ活用を支えていくであろう「データウェアハウス」そして「BIツール」。

移行のタイミングは、技術的にも心理的のも難しい決断ですが、データウェアハウスのデータ量から見えてくる情報は、データマートの時代を色あせたものにしてしまうかも知れません。

(データのじかん編集部)

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