DXとはDigital Transformationデジタルトランスフォーメーションの略で、ディーエックスと読みます。ここまでは、DXに日頃から関心を持ち、情報収集に余念がないデータのじかんの読者の皆様はご存知ですよね？
一方で、長ったらしい英語を頭文字で省略した言葉が世の中にはたくさんありますが、なぜDTではなく、DXなのか不思議に思ったことはありませんか？　もちろん、XがTransの部分に当てはまるのですが、その元を辿っていくとCrossという英単語が関係してくることがわかります。

まず、Crossには「横切る」という意味があり、交差する、十字架などの印象からXと表記されるようになりました。一方、TransformationのTransには、「超える」「横切る」などの意味があり、クロスと同じ意味を持つことから、TransにもXが代用されています。

一般的にDXと聞くとIT化・デジタル化といったイメージを抱かれる方も多いのではないでしょうか。しかし、DXは業務などの部分的な変化ではなく、ITの言葉が含有する意味よりも広範囲の意味合いを持ち、ビジネスだけではなく、社会全体を変革していくことを指す言葉です。そう考えると、DXを「デジタルを超える構造」と考えるしっくりくるでしょう。

スウェーデン エリック・ストルターマンによるDXの最初の定義

DX（デジタルトランスフォーメーション）の初出は、2004年に発表されたスウェーデンのウメオ大学教授であるエリック・ストルターマン氏らによる「INFORMATION TECHNOLOGY AND THE GOOD LIFE』という論文です。この論文では、DXを「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」と定義しており、同論文は、情報技術により我々の生活すべてが塗り替えられてしまうような状況の中で、情報システム研究はどうあるべきかそんななかで取るべき調査研究の態度とは何かについて述べられています。

参照：Erik Stolterman「Information Technology and the Good Life」

特に同論文の2章「ETABLISHING A RESEARCH POSITION（研究ポジションの確立の経緯）（原文ママ）」にてDXは「デジタル技術が人間の生活のすべての側面に引き起こす変化と理解できる」と説明されています。すなわち、当初はDXがビジネスに限定されるものではなく、暮らしというより包括的な対象を情報テクノロジーが変えてしまう問う文脈で用いられていたことがわかります。

その後、2014年にはガートナー社、2015年にはIDC Japan社、2018年には日本でも経済産業省が「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン）」などにより様々に定義されています。

また、その後の令和4年9月に経済産業省は、DX推進施策体系を踏まえて、利用者視点から「デジタルガバナンス・ コード」と「DX推進ガイドライン」を統合することが望ましいと考え、両者を統合し、「デジタルガバナンス・コード2.0」として公表しました。これらを見ても、現在のDXの捉え方が多様であるかがわかります。

ガートナー／IDC／経産省のDXの定義は狭義？

ビジネスにおけるDXの定義では、企業の一部の業務だけでなく、ビジネスモデルさえも変えてしまう「変革」を指す点が共通しています。しかし、それすらも当初の定義からすれば限定的で、ストルターマン氏らはより広い視点でDXを捉えていたということは覚えておくべきでしょう。

DXとIT化の違い

DXとIT化の過程は似ていますが、「目的」においては大きな違いがあります。IT化が主に「業務効率化を目的とする戦術」であるのに対して、DXは「組織の変革を目的とした戦略」と言えます。

例えば、設計から生産までを担う向上を複数持っている企業を想定してみましょう。自社工場の一つが新しいIT技術を導入して、生産効率を向上させた場合はIT化です。人手不足や効率化など特定の成果を目的としたもので、効果は極めて限定的です。また、イメージを社員と共有しなくてもトップダウンの指揮系統で対応できます。

一方、複数の工場すべてにIT技術を導入して、従来の各工場での設計から生産までを行なっていた体制を一新し、本社で設計した図面を余力のある工場に振り分ける方式にするのがDXです。DXの例では、設計を本社に集約することでクライアントとのやりとりを一元化し、工場の状況に応じて生産を振り分けを行うことで企業全体の生産性が向上するように体制が変わっています。その結果として新製品の開発に取り組む余力を生み出し、新たな市場開拓を継続的に実施できる組織へと変貌することができます。

こうした大きな変革は社員の協力が必須です。そのため、経営者とDXを先導する人は、DXで何をするのかはっきりとしたイメージを持つ必要があり、そのイメージを社員と共有することが目標達成のカギとなります。

DXにおける目的は、IT技術を活用したビジネスモデルや組織そのものの変革です。経済産業省の定義にもある通り、企業文化や風土の変革も含まれるため、より本質的な変革が求められます。もちろんDXを行う中で業務効率化が必要なプロセスも存在するため、DXをIT化を含む広義の概念として捉えることもできます。

DXは市場での競争力向上、既存のビジネスモデル刷新など、企業のビジネスを大幅に成長させる可能性を秘めています。逆に言えば、これまで市場で優位な立場にいたリーディングカンパニーであっても、DXを成功させた企業にシェアを奪われる可能性があるのです。このように、世の中に大きな動きや変化をもたらす可能性があるという側面でDXが注目され、日本社会の構造的課題を打ち破るきっかけとして注目されています。

上記の通り、注目されるDX。DXは企業の一部の業務だけでなく、ビジネスモデルさえも変えてしまうまさに「変革」を指すのだという文脈がそこにはあります。ただ、その裏返しとして、まだまだDXという成功体験は少ない、DXの成功の定義自体も不透明であることが見て取れると思います。

そして、だからこそ、DXというものが如何に難しいことであるか。データのじかんでは、地域・業界・業種・規模も異なるDXを推進されている企業・組織・チームを取材して、できる限りありのままの姿をお伝えしています。ぜひデータのじかんのコンテンツを利用してみてください！

TEXT：データのじかん編集長 野島 光太郎（のじま・こうたろう） 　
広告代理店にて高級宝飾ブランド/腕時計メーカー/カルチャー雑誌などのデザイン・アートディレクション・マーケティングを担当。その後、一部上場企業/外資系IT企業での事業開発を経て現職。静岡県浜松市生まれ、名古屋大学経済学部卒業。