新緑の季節、心地よい風が感じられる5月も半ばに差し掛かりました。日々の忙しさの中でも、ほんの少し立ち止まって、季節の移ろいを感じる時間を持つことができたら幸いです。
この時期、多くの木々が新しい葉を展開し始め、鮮やかな緑色に覆われます。特に桜の花が散った後、公園や山々、街路の木々も次々と緑の葉をつけ、生い茂る姿は目を楽しませてくれますよね。
また新緑の季節は、自然がもたらす新たな生命の象徴ともされ、多くの人々にとっては心を新たにする時期ともなります。この時期には過ごしやすい気候のため、屋外活動やピクニック、ハイキングなどを楽しむ絶好の機会となります。みなさんも自然の中で新緑を楽しんだりして、心身のリフレッシュに取り組んでみてはいかがでしょうか？
それではまず、今回紹介する記事のダイジェストの一読下さい！！
経済産業省が「DXレポート」を発表してから早くも6年が経ち、幅広い産業においてDXという言葉が定着したといっても過言ではないのではないでしょう。一方、DXの推進やデジタル化といった言葉が一人歩きして、「なにやればいいのか」「どうすればいいのか」「そもそも自分に関係があるのか」とDXやデジタル化との距離間を測りかねている人も少なくないのではないでしょうか。
・DX・デジタルのハードルをとことん下げる！-身の丈DXワークショップから学ぶ「現場主導」のデジタル化@nest中部
九州の玄関口である博多駅や福岡空港から車で30分でアクセスできる福岡県久山町。人口約160万人の福岡市に隣接しながらも、全町域の97％を市街化調整区域とすることで大都市とは一線を画し、豊かな自然と田園風景を守り続けています。加えて、人口一人当たりの市町村民所得については、直近10年にわたり福岡県内5位以内と高水準を維持し続けています。また、2023年の住民一人あたりの一般会計予算も60万円を超えるのも注目すべきポイントになります。
・住みたい街ランキングには載らない、世界が注目する「幸せな町」。福岡県久山町が重視する指標・資本とその成果
「テクノベート」とは、テクノロジーとイノベーションを組み合わせたグロービス独自の造語であり、グロービス経営大学院が提唱している新時代の経営革新・価値創出のキーワードです。同大学院では2025年度から「テクノベートMBA」（TMBA）と「エグゼクティブMBA」（EMBA）の２つのプログラムを開講します。これに先立ち、「テクノベートセミナー」を実施し、第一線のビジネスリーダーを招いてさまざまな知見を公開しています。同セミナーシリーズでは、ゲストにA.T. カーニー日本法人（以下、A.T. カーニーと表記）代表取締役の関灘茂氏に、未来の経営リーダー像について語って頂きました（聞き手：グロービス経営大学院研究科長の君島朋子氏）。
・A.T. カーニー株式会社とグロービスの対話から探る「テクノベート最前線」–日本組織に求められる価値観を変革するリジェネレートと未来のリーダー像とは？
TCOは「Total Cost of Ownership」の略で、日本語では「総保有コスト」と訳されます。これは、製品やシステムを購入してから廃棄するまでの間に発生するすべてのコストを指します。初期購入費用だけでなく、運用、メンテナンス、アップグレード、さらには教育やサポートなどの間接費も含まれます。企業が新しい技術やシステムを導入する際に、TCOを考慮することで、全体的な費用効果をより正確に評価することができます。今回のタイムくんでは、このTCO（Total Cost of Ownership）について漫画で分かりやすくお伝えします。
・【タイムくん 第173話】TCO （Total Cost of Ownership）
あなたは今、転職のことをどれくらい真剣に考えていますか？ コロナ禍を経て働き方の多様化が加速する中で、転職は個人のキャリアにおいて大きな転換点としてこれまで以上に関心を集めているように感じます。一方で終身雇用が慣行化する日本においてまだまだ転職のハードルは高いと感じている人も多いのではないでしょうか？今回は、人々の転職動向・意向についてのデータを通じて、キャリアの舵を切ることが多くの人にとって今、現実的な選択となっているのか？ 転職に関する本音を探ります。
・ぶっちゃけみんな、どのくらい転職のこと考えている？ 転職について人々の意向や動向を調査
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2024.05.15 公開
DXやデジタル化との距離間を測りかねている人におすすめのイベント「身の丈DXワークショップで学ぶ『現場主導のデジタル化』」が、2024年1月26日に名古屋で開催されました。データのじかんの主筆の大川による同ワークショップでは、アイデアの検討から発表・共有、進め方やコアとなる人材の育て方まで、「DX・デジタル化のハードルを下げる」ことが大きなポイントです。会場では約30名の参加者の方々からは「あるある」な課題からユニークなものまで、始終和やかな雰囲気で積極的な意見が交わされました。
冒頭は会場をお借りした「コラボベース NAGOYA」のコミュニティマネージャーの藤井麻由さんのご挨拶から始まり、オープニングとして「nest」と「nest中部Working Group」の活動紹介が、nest中部リーダーである株式会社買取王国の永坂通康さんと同じくnest中部リーダーである株式会社木村鋳造所 鈴木泰地さんより行われました。
今回はセミナー会場の雰囲気をそのままに、データのじかんの読者の方も今からできる「現場主導のデジタル化」の考え方と実践方法を紹介します。
2024.05.17 公開
「久山町」が誕生したのは1956年のこと、以来町長は代々久山町の地元町民が務めてきした。しかし、西村氏はそうではありません。生まれこそ久山町であるものの、父親は町外から転入してきた、町にとってはいわゆる「よそ者」でした。
西村氏は久山町で生まれ育ち、1992年に久山町役場に入庁しました。2017年にはBBT大学大学院を修了し、MBAを取得。地方行政と経営を両方学んだ西村氏が選挙で勝利をおさめ、第6代久山町長になったのは2020年です。投票率は63.7％で多くの若者たちにも支持された西村町長は、これまでの久山町が築いてきた価値を承継しつつも、選んでくれた人々の思いを大切にしなければ、という強い責任を感じたそうです。
そんな久山町の注目度の高さは福岡県内にとどまりません。国連HABITATの視察や河野デジタル大臣の視察など世界、国政も熱い視線をむけています。人口わずか約9,000人の小さな町はいかにして、豊かで幸福な町になったのでしょうか？「住む場所が人の幸せを形作るー幸福になるための街の選び方」で紹介した「新国富指標」を活用したまちづくりや、住民と行政が一体となった取り組みについて、2020年に久山町長に就任した西村勝氏にお話を伺いました。
2024.05.16 公開
リジェネレート（またはリジェネレーション）は、組織がマルチステークホルダーに対して価値貢献することの重要性が強調されるトレンドを背景にしたキーワードです。例えば、世界的に進みつつある環境への負荷低減の取り組みだけではなく、環境を再生する、より良い状態になるように貢献するという視点も求められるようになってきています。また、従業員に役割と対価を提供するだけではなく、自分の存在意義や熱意などを知る機会や本質的な価値を創造する機会を提供することも求められます。
お会いする多くの経営者の皆さんが、社会や個人の意識変化も踏まえ、組織のパーパス（目的）やビジョンを見直すと同時に、ビジネスドメイン、ビジネスモデル、オペレーションモデルのレジェネレート（再構築）を検討・加速させる必要があると考えています。
これまでは、売上や利益をはじめとした財務的なインパクトを中心とした目に見える成果を生み出すために、コスト構造改革や成長戦略策定・新事業創出といったテーマでの支援が求められてきました。近年では、『社会的価値とは、本質的価値とは』という言葉がより重要視され、新たな価値の定義や創出に向けた支援が求められるようになってきました。
2024.05.13 公開
つい最近のことなんですけど、外でもストレスなく仕事できるようにするにはやっぱりポケットWi-Fiとか持ってたらいいのかなぁ思い始めて色々調べてみたんですよね。なんなら、家のWi-Fiもポータブルでいいんじゃないのかなぁってのもありまして。
そしたら、月額1,500円とか激安なのがたくさん見つかって、「おお、そりゃ安い！こりゃ、乗り換えもありか」って思ったりしたんですけど、よくよく契約内容を読んでみると、月額が安いのは最初の三ヶ月だけで、それからは4,000円とか5,000円とかする上に契約期間も24ヶ月しばりとかになってて、結局は料金体系が複雑なトラップで実際はそんなに安くないんですよね。
「実質◯◯円！」と高らかに謳ってるけど、6ヶ月後の特定の日付に手書きの書類をハンコ付きで送ることによってもらえるキャッシュバックだったり、契約した時に要らないオプションが山ほどついてきて最初の1ヶ月は解約できなくて、解約を忘れると月々の請求額が上乗せになったりっていう契約がほとんどで、TCO的には大して安くならないのに手間ばっかりかかるっていう落とし穴が盛りだくさんでした。
2024.05.18 公開
今回は、株式会社マイナビが20代から50代までの転職者1,500名を対象に実施した「転職動向調査2023年版」の結果からご紹介します。2022年12月に行われたこの調査により、2022年の20代から50代までの正社員の転職率は7.6％で、2016年以降最も高い水準となっていることが明らかになりました。特に20代から40代の男性は過去7年で最も高い転職率を記録しました。
全体の転職率は2016年と比較すると実に2倍以上となっています。2010年代後半は男女問わず右肩上がりで転職率は高まりました。2020年にコロナ禍に突入したことで一時的に転職率は下がりましたが、その後、増加傾向に転じているため、今後も増加する可能性は高いのではないかと考えられます。
同調査では、転職を考える理由として「給与が低かった」がトップで、入社を決める際の最も重要な要因も「給与が良い」が最も多かったそうです。給与についての回答比率は過去4年間と比較しても高くなってきています。
今回は『ぶっちゃけみんな、どのくらい転職のこと考えている？ 転職について人々の意向や動向を調査』という記事を紹介させ頂きました。
そこで今回の編集後記では、筆者が考える『転職』についてお伝えしたいと思います。
筆者は今年で50歳を迎えるのですが、大学卒業年の1998年あたりは、バブル崩壊の煽りを受けた就職氷河期に該当した時期で、有効求人倍率が1を切ることも珍しくない時代でした。
そのため、正社員として就職できなかった新卒者は非正規社員として働かざるを得ない状況に陥り、実は筆者もそれに該当した一人でした。
非正規社員はご存じの通り、待遇が悪く、状況を改善するには、転職という手段を取らざるを得ませんでした。なので、筆者世代の多くは景気が上向き次第、正社員として採用してくれる企業に転職する・・と考え、多くの方が20代のうちに転職を経験していると思います。
実際筆者も転職は2回しており、幸いなことに転職を経ることで給料のアップや待遇の改善が叶ったので、今は転職してよかったと実感しています。
就職難を経験した「ロスジェネ世代」の多くは、企業から冷遇された世代なのか、自身の勤める会社に対して肯定的な感情を持ち合わせていない人が多いと筆者は捉えており、そのせいか、常に転職を意識する人が多いような気がします。
それに加え、昨今の働き方改革、物価高、そして何よりもメディアの宣伝広告が転職のトレンド化（流行）を後押ししているように思えます。
筆者の率直な考えとしては、待遇が悪い、給料が低い、といった否定的な理由だけで転職に踏み切ることは正直おすすめしません。これは欠点やデメリットのない会社はそうそう存在せず、否定的な観点でのみ会社を評価してしまうと以降、転職をずっと繰り返すことになってしまうからです。
なので、転職は、自身にとって肯定的な理由が見つかる時期、即ち「機が熟す」と感じた時に行うのが良いと思います。
それでは、次回も「データのじかんNews」をよろしくお願いします！
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（畑中 一平）
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