今日本でいわれているDXは近視眼?
発案者エリック・ストルターマン氏の定義から
本当のDXについて考える!

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DXという言葉は、産業を問わず取り組むべきミッションとして広まりました。

特に2018年に経済産業省によって『DXデジタルトランスフォーメーションレポート~IT システム「2025 年の崖」の克服と DX の本格的な展開~』が公開されたあたりからDXブームがはじまり、コロナ禍によってより注目が高まったように感じます。

しかし、そもそもDXという言葉がいつ生まれ、その当初の定義は現在と微妙に異なるということはみなさんご存じでしょうか。

本記事では、DXという言葉の原点と言われる論文『INFORMATION TECHNOLOGY AND THE GOOD LIFE(情報技術とよき生活)』をもとに、“本当のDX”について考えてみます。

DXの本来の意味は「デジタル技術が人間の生活のすべての側面に引き起こす変化」

INFORMATION TECHNOLOGY AND THE GOOD LIFE』は2004年にスウェーデンのウメオ大学に勤務するエリック・ストルターマン氏と、アンナ・クルーン・フォーシュ氏によって執筆されました。
同論文は、情報技術により我々の生活すべてが塗り替えられてしまうこと、そんななかで取るべき調査研究の態度とは何かについて述べる内容です。

同論文2章「ETABLISHING A RESEARCH POSITION(研究ポジションの確立)」にてDX(digital transformation)は「デジタル技術が人間の生活のすべての側面に引き起こす変化と理解できる」と説明されています。

すなわち、DXは当初の意味ではビジネスに限定されるものではなく、暮らしというより包括的な対象を情報テクノロジーが変えてしまう問う文脈で用いられていたわけです。

しかし、先に挙げた経済産業省の『DXデジタルトランスフォーメーションレポート~IT システム「2025 年の崖」の克服と DX の本格的な展開~』では、IT専門の調査会社であるIDC Japan株式会社による以下の定義を参照しています。

「企業が外部エコシステム(顧客、市場)の破壊的な変化に対応しつつ、内部エコシステム(組織、文化、従業員)の変革を牽引しながら、第3のプラットフォーム(クラウド、モビリティ、ビッグデータ/アナリティクス、ソーシャル技術)を利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネス・モデルを通して、ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンスの変革を図ることで価値を創出し、競争上の優位性を確立すること」

引用元:D Xデジタルトランスフォーメーションレポート~IT システム「2025 年の崖」の克服と DX の本格的な展開~┃経済産業省

冒頭から「企業が」と主体が限定されていますね。よく、単なるデジタル化であるデジタイゼーションや、それをプロセスの変革にまでつなげることを意味するデジタライゼーションがDXと混合されているケースが指摘されます。

DXは企業の一部の業務だけでなく、ビジネスモデルさえも変えてしまうまさに「変革」を指すのだという文脈がそこにはあります。

しかし、それすらも当初の定義からすれば限定的で、ストルターマン氏らはより広い視点でDXを捉えていたということは覚えておきましょう。

DXとともに予見されていたIoTの普及する未来

『INFORMATION TECHNOLOGY AND THE GOOD LIFE』の3章「THE DIGITAL TRANCEFORMATION AND ITS CRITICAL BASE(DXとその中心的な基盤)」において特筆すべきなのは、情報技術はコンピュータやソフトウェア、携帯電話などのIT機器だけでなく、他のすべての対象に埋め込まれると指摘している点です。

これは、すべてのモノをインターネットに接続するIoT(モノのインターネット)に企業、消費者の双方から注目が集まっている現在の状況を予言しているとはいえないでしょうか。

IoTという言葉はMITのAuto-IDセンターの共同創始者であるケビン・アシュトン氏によって1999年に生み出されたといいます。そのため、概念自体は2004年にはすでにあったのですが、インターネットに接続される機器数が爆発的に増加しIoTが現実味を帯びてくる2008~2009年ごろにはもちろん到底及ばない状況でした。

IoTデバイスは現在も右肩上がりに増加しており、『令和2年版情報通信白書』によると、2019年の世界の合計台数は253.5億代。これが2022年には348.3億台にまで増えることが予測されています。

引用元:令和2年版情報通信白書┃総務省

「音楽」に起こった変革から考える、2つのDXの捉え方

情報テクノロジーが産業、人々の暮らしのあり方を変革した例として、音楽産業や音楽の聴き方など「音楽」全般のあり方が挙げられるでしょう。

IFPI(国際レコード産業連盟)の音楽市場売上レポートによると、ストルターマン氏らが論文を著した2004年には音楽の売り上げシェアのほとんどをCDなどのフィジカルが占め、ストリーミングサービスはほとんどデータに現れていませんでした。

それが、2020年にはストリーミングの売上は全体の約62%と、フィジカルの3倍以上のシェアを占有するまでに至りました。

引用元:GLOBAL MUSIC MARKET OVERVIEW┃IFPI

私たちの暮らしの実感を振り返っても、もはや音楽を再生するデバイスの筆頭といえばスマートフォンであり、いちいちCDを買って携帯音楽プレーヤーに取り込んでいた時代は遠い昔のように思えるでしょう。TikTokに投稿する動画のBGMとして利用した曲が流行するなど、音楽が世に出る流れも10年以上前とは大きく変わりました。

これらすべてが、情報テクノロジーによる破壊的な変革の結果です。この流れの中でいつまでも旧来の音楽の売り方に固執する企業はとても生き残ることはできないでしょう。

いわば、本来の意味でのDXは企業が取り組むかどうかにかかわらず、技術の進歩により勝手に起こってしまうものなのです。その流れに追いつくために、現在一般に知られる「企業の文化やビジネスモデルを変革するという意味での」DXに取り組む必要があると考えてみてはいかがでしょうか。

終わりに

言葉の意味は移ろうものであり、厳密な定義を知ることに意味はあるのか? と疑問に思う方もいるかもしれません。しかし、意味がいかに変遷し、今人々の多くがどう捉えているのかを知ることは概念を俯瞰的に捉えることにつながります。

当然ながら、DXを成功させるためにはまずDXとは何なのかはっきりとしたイメージを持つ必要があります。そしてそのイメージをほかの社員と共有することが、目標達成のカギとなります。

ぜひ本記事をそのための足がかりとして利用してみてください!

【参考資料】
・間違いだらけのDX 提唱者が語る原点┃日経ビジネス
・Erik Stolterman、Anna Croon Fors『INFORMATION TECHNOLOGY AND THE GOOD LIFE』Umeå University
・GLOBAL MUSIC MARKET OVERVIEW┃IFPI
・D Xデジタルトランスフォーメーションレポート~IT システム「2025 年の崖」の克服と DX の本格的な展開~┃経済産業省
・冨永 裕子『IoTの本質と価値を探る]第1回:IoTが登場した背景を考える』┃IT Leaders 

(宮田文机)

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