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大手企業9社と大学が提携し、データサイエンティストの育成プログラムを始動へ

         

データサイエンティスト養成計画

データ分析の専門家であるデータサイエンティストの必要性と深刻な人材不足については、データのじかんで幾度となく取り上げてきている。データは日々記録され、増える一方だが、そのデータをうまく活用できていない企業は多い。うまく活用できていない企業の方が、データをうまく活用している企業よりも多いのが現状かも知れない。

人材不足を解決すべく、日立製作所やヤマトホールディングスなどの大手企業9社がデータサイエンティストの育成を自ら行う計画を発表した。2018年4月2日の日経新聞が報じた

記事によると、大手企業9社は、東京大学、慶應大学、筑波大学、大阪大学、京都大学などと組み、企業が保有するビッグデータを活用した大学院生の育成プログラムを開始する予定だという。

Kaggleなどのサービスを活用しても、相性のいいデータサイエンティストと巡り会える可能性は低い。データを社外に持ち出す必要性も不安要素として残る。そんな中、自らデータサイエンティストの育成に乗り出すというのは理にかなった話だ。

注目は集まる。だが、人材は集まらず

Harvard Business Reviewもデータサイエンティストという職業を、「最もセクシーな職業」として挙げるほど、この職業には注目が集まっている。だが、データサイエンティストとは、データの分析能力に加えて何かしらの高い専門性が必要とされるため、ポテンシャルを有した人材の確保、育成プログラムの少なさなどがハードルとなっている。

日経新聞の記事によると、データサイエンティストは争奪戦が激しく、求人案件は1年間で6倍近くに増加しているという。

(データのじかん編集部)

 

 

 
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