- 更新：2023.02.15
- 公開：2023.01.30
データのじかんを閲覧頂いているみなさま！！こんにちわ！！
【データのじかんNews】担当の畑中一平です。
2023年1月23日の週は、強烈な寒気の影響で、近畿や山陰の日本海側を中心に大雪・暴風雪が続き、神奈川に在住する筆者もこの冬一番の寒さにしばれました。
この時期の積雪や路面の凍結による交通障害等には、みなさま、くれぐれもご注意下さい。
さて前回に引き続き、読者様がより便利に、より活用しやすく“データのじかん”を閲覧頂けるよう、過去1週間に公開された新着記事の短信をニュースとして、今回もみなさまにお届けしてまいります！！
第39回の2023年1月Part5では、2023年1月23日～1月27日までに【データのじかん】で公開された6件の記事についてご紹介します！！
まずは今回紹介する記事のダイジェストの一読下さい！！
■社会
環境問題や少子高齢化、貧富やジェンダー、世代間による格差やマイノリティへの不利益など、さまざまな社会課題が可視化される昨今。しかし、個々人がそうした課題に直面したとき、社会に大きな変革をもたらすのは難しい、社会はそういうものなのだ、という諦念を感じてしまうことがほとんどなのではないでしょうか？しかし、社会にいる人々全ての人を動かさずとも、一部の自分自身が抱えている課題に共感してくれる人とともに動けば社会を変えられるかもしれません。
・人口の3.5%が動けば世界が変わる。非暴力的に社会を変える「3.5%ルール」とは？
長寿大国日本。厚生労働省が発表した2021年のデータによると、男性の平均寿命は81.4 年、女性の平均寿命は87.57年となっています。平均寿命が非常に高い数値で推移する一方、近年注目を集めているのは健康寿命です。健康寿命は、人生の中で、日常生活に制限のない期間を指します。平均寿命（2021）と健康寿命(2019)との差は、男性で8.79年、女性で12.19年となっており、平均で10年前後不自由な期間があるということです。
・えっマジで！？孤独と不幸な気持ちはタバコよりも有害、らしい、という調査結果。
■ビジネス
ホールディングス体制を敷くような大企業では、グループ内の連携を強化し、一体となってデジタル化やDXを推進する動きが活発になっています。ヤンマーグループは2022年12月6日、「ユーザー会」という場を活用した「グループ内におけるデータ活用の促進」の取り組みをスタートさせました。当日はグループ各所からデジタル化やDX推進を担う100人以上が、オンラインやオフラインで参加。ITベンダーとして、ウイングアーク１ｓｔも参加しました。本記事では、当日の模様をお伝えします。
・「ユーザー会」という場を活用して グループ横断でデジタル化・DX推進を加速 –ヤンマー流デジタル化・DXのススメ
「日本ではイノベーションが生まれない」。海外企業に技術革新や製品開発の遅れをとるたびに繰り返されるフレーズです。政府も何とか「イノベーション」を起こそうと躍起になっており、2021年4月には「科学技術・イノベーション基本法」を施行、産官学連携の強化を目指しています。しかし、イノベーションとは上から押しけられて起きるものでもありません。とはいえ、「日本人にとってイノベーションは難しい」と諦めるべき、でもありません。本記事では、イノベーションを起こすために必要なのは「知のぶつかり合い」という前提に立ち、企業の中途採用比率との関係を解き明かします。
・「知のぶつかり合い」がイノベーションを生み出す！ 先進企業が中途採用を増やすべき理由とは？
■ライフ
最近のヒット曲のイントロが短くなっている──。そんな説がまことしやかにささやかれ、音楽愛好家の間で一部物議を醸しました。確かに、米津玄師、あいみょん、YOASOBIなど最近流行のアーティストの曲を思い返すと、そんな気もするような……。本当に流行歌のイントロは短くなっているのか？ その背景にはどのような事情があるのか？ 早速、調査を開始していきましょう！
・サブスクは人の忍耐力を奪う！？ 本当にヒット曲のイントロが短くなっているのか調べてみた
ビジネスシーンにおいて多用される「可視化」ですが、社会動向やもっと身近な事象を数値として「見える化」しようとする人はそれほど多くないのではないでしょうか。その一例としてぜひ注目していただきたいのが、鉄道会社の「運賃改定」です。
・データで見る：2023年度の運賃改定 関東大手私鉄の中でコスパのいい私鉄はどこだ
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社会
人口の3.5%が動けば世界が変わる。非暴力的に社会を変える「3.5%ルール」とは？
2023. 01.19 公開
「3.5%ルール」は、ハーバード大学の政治学者、エリカ・チェノウェスが発見した法則です。チェノウェスが20世紀のさまざまな革命、抗議行動を調査したところ以下の結果が得られたといいます。
・非暴力的な抗議行動は、武力紛争の2倍の確率で成功する可能性がある
・人口の3.5%以上が関与する抗議行動は必ず何らかの変化を生んでいる
実際、民衆が団結し、非暴力的な手法で情勢を変えた例として、1992年、グルジア（旧ジョージア）の「無血バラ革命」が挙げられます。当時の大統領、エドゥアルド・シェワルナゼによる悪政が続く中、行われた選挙では、民意に反し、不正操作でシェワルナゼが再選。そこで、ミヘイル・サアカシュヴィリを筆頭に野党支持者たちが議会にバラを持って乗り込み、政権交代へと至ったのです。
えっマジで！？孤独と不幸な気持ちはタバコよりも有害、らしい、という調査結果。
2023.01.27 公開
長い人生、できる限り老化を抑えて長く健康でいたい、と考える人も多いのではないでしょうか？
そうした中で近年、老化にまつわる研究への関心が高まっています。
老化を進めるもの、というと、喫煙や飲酒、不摂生などが思い浮かぶ人も多いのではないでしょうか？しかし、近年の老化研究によってタバコ以上に体に悪いもの、が明らかになってきています。
ビジネス
「ユーザー会」という場を活用して グループ横断でデジタル化・DX推進を加速 –ヤンマー流デジタル化・DXのススメ
2023.01.25 公開
発動機・農機・建機・小型船舶メーカーのヤンマーは、2013年4月にヤンマーホールディングス株式会社（以下ヤンマーHD）を母体とした持株会社制に移行しました。
創業110周年を迎える2022年度には、2025年度までの中期戦略「Change & Challenge MTP2025」を策定。もちろんDXも推進中で「DXに対応する次世代経営基盤」は25年度に向けた5つの戦略課題の1つにも挙げられています。
2022年7月にはDXの旗振り役となる「デジタル戦略推進部 」も立ち上がりました。
「知のぶつかり合い」がイノベーションを生み出す！ 先進企業が中途採用を増やすべき理由とは？
2023.01.26 公開
そもそもイノベーションとは何でしょうか。
そして、なぜ私たちはイノベーションを起こさないといけないのでしょうか？
経済産業省は、2019年にイノベーションを「研究開発活動にとどまらず、社会・顧客の課題解決につながる革新的な手法（技術・アイディア）で新たな価値（製品・サービス）を創造し、社会・顧客への普及・浸透を通じて、ビジネス上の対価（キャッシュ）を獲得する一連の活動」と定義しています。
イノベーションの定義には他にもさまざまなものがありますが、この経済産業省の定義に基づく限り、見えてくることがあります。それはイノベーションとは、多くの人が考えるような単なる技術革新ではないということです。
ライフ
サブスクは人の忍耐力を奪う！？ 本当にヒット曲のイントロが短くなっているのか調べてみた
2023.01.23 公開
本当にヒット曲のイントロは短くなっているのでしょうか？
その答えにアクセスすべく、とりあえず「Billboard Japan」が公開している「2020年のシングルランキング」トップ10の曲のイントロの長さを計測し、平均時間を算出してみました。
2020年の「シングルランキング」トップ10の平均イントロ時間は約13秒。また、トップ5に歌いだしからはじまるイントロ時間0秒の曲が3つランクインしているのが印象的です。
さて、上記のデータを10年前、「Billboard Japan 2010年のシングルランキング」トップ10と比較してみましょう。
データで見る：2023年度の運賃改定 関東大手私鉄の中でコスパのいい私鉄はどこだ
2023.01.27 公開
2023年は鉄道会社の各社が運賃改定を実施することを知っていても、数十円単位なのであまり気にならない人もいるかもしれません。
ただ、コストを「見える化」することによって全体像が見えるほか、「コスパの良い地域」なども導き出すことができます。また、鉄道会社の考え方が可視化されることで今後の生活設計における重要な情報となるでしょう。
今回は2023年に関東大手私鉄で行われる運賃改定を取り上げます。
編集後記
今回、『「知のぶつかり合い」がイノベーションを生み出す！ 先進企業が中途採用を増やすべき理由とは？』という記事を紹介させて頂きました。
エンジニアリング系の企業の役割は「イノベーションを生み出す」ことと筆者個人は、エンジニアを始めた当初は認識していました。
本記事で解説しているとおり、「企業における短期主義」で研究開発を途中でやめてしまったり、企業の鎖国文化や業界の縄張り意識が「人材や資金の流動性の低さ」を招いている実情を目の当たりにしてきました。
「イノベーションを生み出す」にあたっては「多様な人材が必要」であることは確かで、その数、即ち中途採用者の人数の多さも重要といった点においては、筆者も共感します。
例えば、ある技術領域のスペシャリストを一人採用したとしても、企業文化に拒絶されたり、採用された人と在籍している従業員との能力に差がありすぎたり、でスムーズにお互いが手を取り合える関係が構築できないからです。
また企業側に中途採用者や在籍従業員とのぶつかり合いの活性化を促すシステムが欠落していることも問題と筆者は認識しており、これは日本の正社員雇用においての慣行である「終身雇用」が「在籍期間が長い従業員を優遇する」というシステムを構築してしまっているからでは？と感じています。
それでは次回もみなさま、どうぞ「データのじかんNews」をよろしくお願いいたします！！
（畑中 一平）
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