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ジョブディスクリプションという言葉を目にしたことはあるでしょうか?
欧米では当たり前に使われている採用ツールで、企業のグローバル化と賃金体系の多様化が進むとともに日本での必要性も高まっています。この記事ではジョブディスクリプションの概要をわかりやすくまとめ、必要な項目や作成の手順をレクチャーします!
ジョブディスクリプションをうまく導入できれば採用時から入社後まで、働き方の質が大きく高まります。まずはその基本を押さえるためにこの記事をご活用ください。
ジョブディスクリプションは“担当する職種の業務内容や責任の範囲、必要なスキルなどが書かれた資料”です。そこに含まれる内容は、おおむね以下の通り。
日本の人材募集で一般的に使われる「募集要項」に職務内容や責任などについての具体的な内容を盛り込み、より詳細にしたものと考えるとよいでしょう。
ジョブディスクリプションは以前より欧米では採用に欠かせないものでしたが、日本では普及していませんでした。それは欧米では仕事に人をつけるジョブ型雇用が、日本では人に仕事をつけるメンバーシップ型雇用がメインだったからです。
しかし海外の優秀な人材を獲得したいという需要が高まっていること、日本にもジョブ型雇用を取り入れようという流れが進んでいることからジョブディスクリプションの必要性が浸透してきました。
ジョブディスクリプションを企業が作成するメリットを5つの観点からご紹介します。
業務内容や求めるスキルを詳しく伝えるほど求職者はそのポストが自分に合っているかを判断しやすくなります。さらに、ジョブディスクリプションを細かく記述するとそれだけターゲットに引っかかる検索キーワードがちりばめられることになります。そのため、求める人材からの応募数・応募率ともに高まることになるのです。
職務の目的や責任の大きさを明確に規定しておくことで、人事は社員を評価しやすくなります。また、社員側も明確な基準をもって評価されていることがわかるため公平感や納得感を感じられ、不満が出ることがありません。
仕事内容や責任の所在を提示することで取り組むべきタスクがくっきりするため、各々の仕事への集中力が高まります。さらに、組織のコミュニケーションフローや部署間のつながりもはっきりさせておくとさらに仕事が進めやすくなります。
ジョブディスクリプションに求める役割を明記しておけば、それを指針に社員は自己研鑽に励むことができます。また、社員研修を行う際、ジョブディスクリプションを参考にすることで目的に沿ったレクチャーを社員それぞれに施すことが可能になります。特に現在市場価値が高いとされるスペシャリストを育成する際はジョブディスクリプションが役立つでしょう。
給与の設定や責任の範囲、降格・解雇事由などを最初に書面で伝え同意を得ることで、万が一入社後に給与や待遇に対して不満が出ても対処しやすくなります。つまり法的なリスクヘッジとしてもジョブディスクリプションは機能するのです。
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