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なぜビッグデータが普及したのか

ビッグデータが普及したのは、コンピューターやインターネットの急速な発達によるものが大きいですが、これまで「3つの流れ」によって発達してきました。第一の流れは「データのデジタル化とコンピューターの高速化」、第二の流れは「インターネットの発展」、そして第三の流れは「ビッグデータ時代のはじまり」です※3。

第三の流れに拍車を掛けたのが、「Hadoop(ハドゥープ)」と呼ばれる技術。これは、「大量のデータを手軽に複数のマシンに分散して処理できるオープンソースのプラットフォーム」のことです(参考記事)。これにより、ペタバイト(1ペタバイトは1テラバイトの1000倍)レベルの非構造化データ(メールや画像、動画などのデータ)の超高速処理が可能になりました。Hadoopの登場で、大量の情報を低コストで分析できるようになりました。

続いて、ビッグデータの活用例をみてみましょう!

ビッグデータの活用例

それでは、実際にどのような場面でビッグデータが使われているのかをみてみましょう。

防犯カメラ

防犯カメラは膨大なビッグデータを集める手段として注目されています。かつては映像を記録するだけのものでしたが、現在では「手に取ってすぐ棚に戻したもの」「かごに入れたけれど棚に戻したもの」など、購入に至らなかった商品のデータ分析に使われています

これらのデータは、顧客の行動データを解析することでさらなるマーケティングに役立てることが可能になるのです(参考記事)。

Nシステム

Nシステムは「自動車ナンバー自動読取装置」のこと。これは警察が設置した監視システムであり、走行中の車のナンバーをすべて読み取ると同時に、手配車両のナンバーと照合します。このシステムは犯罪捜査だけではなく、渋滞の予測やドライバーへの警告などにも利用されています※1。

ICチップ付きの交通カード

駅の改札でタッチ&ゴーをするICチップ付きの交通カード(SuicaやPASMOなど)。このカードは利用客が電車に乗る際の支払いに使われるだけではなく、タッチした際の情報が改札機を通して鉄道会社に送られ、自社内システム(旅行業等※4)で利用されています。さらに、これらのカードを使って買い物をすると、「誰が」「何を」「何回買った」のかが自動的にビッグデータとして蓄積されていきます※3。

選挙速報

選挙速報でよく見る出口調査も、ビッグデータの例といえます。出口調査は投票所から出てくる人に、「誰に投票したか」を聞いて行います。調査対象者は無作為に選ばれますが、その数は調査投票区の人口密度で決まってきます※5。

最近では、出口調査による予測よりもかなり前に選挙結果を予測できるようになっています。Yahoo! JAPANのビッグデータレポートチームは、2013年の参議院議員選挙の結果を、「Yahoo!検索」のデータや過去の得票数の結果などから予測し、驚異的な精度の選挙予測を行っています(参考記事)。

ビッグデータとオープンデータ

by Anja Jentzsch

オープンデータは、政府・自治体が持つ情報資源を開放することで、革新的アイデアやイノベーションが生まれるきっかけを生み出そうというものです。IT業界の企業にとっては、オープンデータの情報を利用することで新たな商機を得ることが可能ですし、行政にとってはあらかじめ情報公開を行うことで行政に対する問い合わせが減少し、業務効率化につながります。

このオープンデータとビッグデータを組み合わせることで、様々な用途に応用できます。欧米では、犯罪を予測するサービスや農作物の収穫予測などにオープンデータが使用されていますが、日本でも静岡県が「ふじのくにオープンデータカタログ」を2013年に立ち上げました。こちらは観光情報・防災情報など県や市町村のデータが利用できるようになっています。また、「税金はどこへ行った? – WHERE DOES MY MONEY GO? –」というサイトでは、自分が支払った税金の使途がインフォグラフィックで見ることが可能です。現在は一部の自治体の結果のみ見ることができますが、ビッグデータの活用例として興味深いコンテンツといえます。

オープンデータに関しては、ニューヨーク市の取り組みである「NYC Open Data」が参考になると思います。これについて知りたい方は、以下のページを参考にしてください。

自治体によるオープンデータの先進事例! NYC Open Dataとは? _ データのじかん

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