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大都市部と地方との地域格差が広がる中で、地方創生イノベーションという言葉がよく聞かれます。そもそもイノベーションとは、革新的な技術開発や新しいものを取り入れるなどの意味合いで使われる言葉です。新しいものを取り入れるという意味において、来場客数の多少はあったとしても、Jリーグが地方創生に大いに貢献していることは間違いないといえるでしょう。では、1993年のJリーグ開幕以降、クラブはどのように増えてきたのか?をデータで見てみましょう!

Jリーグの立ち上げとクラブ数の推移

Jリーグが設立されたのは1991年で、当時は1部制10クラブでスタートしました。その後参加クラブチームが増加し、1993年のJリーグ開幕になります。さらに1999年には、J2(Jリーグディビジョン2)が発足し、J1が16クラブ、J2が10クラブの合計26クラブ。2016年シーズン終了時にはJ1が18クラブ、J2が22クラブ、J3は14クラブ(U-23チームの3クラブを除く)という構成で、合計54クラブとなり、その数は増加傾向にあります。

各都道府県がJリーグクラブを持つことの意味合いとは?

各都道府県にとっては、Jリーグクラブがあることによって地域活性化につながる要因になります。ホームゲームの際には、相手チームとそのサポーターが訪れて何らかの消費行動をするため、地域経済の活性化につながり、同時に税収増も見込めます。Jリーグクラブができる以前は、上手く有効活用されていなかったスタジアムの運営における問題も、プロサッカーチームの誘致により解決できるでしょう。さらに、クラブ名には本拠地であるホームタウンの都市名が入るため、地域の認知度向上にもなり、他のクラブがある都道府県とも交流を持てるようになります。

地方創生イノベーションとしてのJリーグ

Jリーグクラブは地域社会との密接な関係性で成り立っているという側面があるため、地方創生には大きな意味があります。新たな雇用を生み出しますし、地元企業とのコラボレーションなども生まれやすく、地域経済の活性化に大いに役立つでしょう。 また、Jリーグが地域にもたらすメリットには、その街に住む地域住民に対しての直接的なメリットも多くあります。例えば、浦和レッズがもたらす経済波及効果は年間 127 億円(2006年ベースの値、埼玉りそな産業経済振興財団、2007.11公表 (*1))との試算報告やサッカーの競技人口の着実な下支えにつながっているという統計もあります。また、子どもたちに対して夢を与えてくれる身近なスーパースターという存在は、その地域の将来を担う子どもたちにとってかけがえのない存在になるでしょう。テレビやインターネット、雑誌で見かけるようなプロのサッカー選手が地元にいるというのは、地元に対しての思い入れが強まるでしょうし、直に触れ合えるイベントの増加により、地域コミュニティの活性化も期待できます。インフラの整備面では、2011年に開場 10 周年を迎えた「埼玉スタジアム 2002」の埼玉県内への経済波及効果は累計で 1,674 億円(スポーツの経済効果に関する調査研究-平成26年度(*2))となっており、Jリーグは地方に対して社会貢献の面と経済効果の面を併せ持つビジネスモデルと言えるでしょう。

(*1)公益財団法人 埼玉りそな産業経済振興財団
 http://www.sarfic.or.jp/report/
(*2)「スポーツの経済効果に関する調査研究」(平成26年度版、文部科学省)
http://www.mext.go.jp/a_menu/sports/chousa/detail/1353864.htm

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