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「社会価値の創造」という企業理念の下、「スポーツを通じて社会を豊かにする」というミッションを掲げている株式会社ドーム。

そのミッションのためのひとつの施策として、小学生の硬式野球日本一を決める「全国小学生硬式野球交流大会アンダーアーマーカップ」を特別協賛。そして、大会期間中に希望するチームを対象に育成診断テストを行い、グラフ化し、トレーニングによる育成に活かすという取り組みを行っています。その模様はこちらの記事で紹介しております。

今回は、「ドームアスリートハウス」ジェネラルマネージャーの友岡 和彦さん、そして株式会社ドームのスポーツイノベーション部部長の池田 一昭さんに、この取り組みの意義や今後、「スポーツ×テック」が及ぼす影響について、お話を伺いしました。

ドームが開発するスポーツチーム運営アプリ「SMP」とは

株式会社ドーム 営業本部 スポーツイノベーション部 部長 池田 一昭さん

ドームでは、スポーツチームの運営をサポートするツールとして、スマートフォン/タブレット用アプリ「SMP」(Sports Management Platform)の開発を行っています。

ドームがSMPの開発に至った背景には、日本のスポーツチームの運営を変えたいという想いがあります。

「日本のスポーツ界は、オンフィールドの経験者は豊富で、チームやアスリートのパフォーマンスの改善、能力の向上を得意としています。一方、オフフィールドに関しては、改善の余地が大きいのが現状です。たとえば、チーム内での連絡には電話やメール、LINEを使い、データの管理はエクセルで、そしてスケジュール管理はマネージャーがホワイトボードや手帳で管理するというように、使っているツールがバラバラで一元管理ができていない状態です。チームの管理はいわゆる組織管理です。それを円滑にするためにはITを活用した統合的な解決策が有効というところから、SMPの開発が始まりました」(池田さん)

チーム内の情報の一元管理。それがSMPの主な機能です。チーム全体の運営管理に加え、チームを構成する一人ひとりの属性情報を管理するという仕組みです。

チーム運営のパフォーマンスを向上させるだけでなく、選手一人ひとりのパフォーマンス向上においても、SMPを活用する。その試みの1つが、今回の体力測定なのです。

日本スポーツ界の問題点は「低年齢特化」

株式会社ドーム 執行役員 PO(Performance Officer) 友岡 和彦さん 
メジャーリーグ「ワシントンナショナルズ」でヘッドストレングスコーチとして活躍するなど、アメリカで11年のトレーニングコーチ経験を積んだ後、2008年帰国。2009年、(株)ドームが運営するアスリート専用トレーニング施設「ドームアスリートハウス」のジェネラルマネージャーとして、プロ野球選手、プロゴルファー、オリンピック選手などのトップアスリートのトレーニング指導を行っている。

今回実施された育成診断テストの詳細については、こちらの記事で詳しくご紹介しております。

このテストを行った友岡さんは、現在の日本のスポーツ界の「低年齢特化」にともなうさまざまな弊害に危機感を感じ、このプロジェクトを立ち上げたと言います。

「日本での傾向として、幼いころからひとつのスポーツの特化したトレーニングを行ってきた結果、16歳くらいまでは能力が伸びるんですが、その後が頭打ちになってしまいます。小さいころに早く体を作りすぎた結果、動きのキャパシティやバリエーションがなくなってしまいます。また、15、16歳で成績が伸びなくなるという現象が起きると、精神的にダメージを受けてしまい、競技からドロップアウトしてしまうという例も多く見られます」(友岡さん)

小さいころからひとつのスポーツばかりをやらせる、いわゆる英才教育を施した結果、小中学生の段階では世界レベルで通用するけれども、それ以降は成績が伸びない。それが今の日本のスポーツ界だということです。野球、サッカー、陸上など、あらゆるスポーツでこのような現象が起こっています。

実際、平成30年10月7日にスポーツ庁より報道発表された「平成29年度体力・運動能力調査の結果について」によると昭和60年度の調査結果と比較できる今回のテスト項目(握力/反復横とび:小学生のみ/持久走:中学生のみ/50m走/ボール投げ)について、昭和60年度の平均値以上の児童生徒の割合を調査したところ、一部を除き、児童生徒の半数以上が昭和60年度の平均値を下回っています。子供たちの体に関して、見逃せない変化が見られるようです。

そこで重要になるのが、子どものころの運動体験です。さまざまな運動を行うことで、運動器だけではなく感覚機能にも刺激を与えることが重要なのです。

最近では、タワーマンションの高層階に住む子どもは、学力や体力運動能力が低下しているという現象も起きているといいます。これは、変化の少ない環境にいることで、運動不足に陥ったり、感覚機能が育たなくなってしまうのです。

また、現在行われている体力測定のあり方にも疑問を持っています。

「現在の子どもたちのなかには、12歳でもスキルレベルが16歳という場合があります。しかし、スキルレベルが16歳だからといって、16歳と同じフィジカルトレーニングや練習負荷を与えてはいけません。技術レベルは16歳でも、エネルギー系体力レベルは12歳ですから」(友岡さん)

そのために必要なことは、その子どもの現在の体力運動能力は何歳のレベルなのかを知ること。これらを知ることができれば、そのレベルにあった適切なフィジカルトレーニングや育成が行えるようになる。そのようなことを目指して、今回の育成診断テストが実施されたのです。

50年間の体力測定データを活用した新しい試み

体力測定そのものは、日本の学校教育において約50年にわたり行われています。しかし、そのデータはあくまでも日本の子どもたちの成長を確認するためのもので、個人の体力運動能力向上やスポーツの育成やフィジカルトレーニングのプログラミングへの活用は行われていませんでした.

今回の育成診断テストのテスト項目は従来のものを応用し、かつドイツなどで行われているテストも加えています。一見すると新体力テストと大差なく見えますが、大きく異なるのは、データの切り口と見せ方です。

今回の測定結果はレーダーチャート形式で表示。そこに、子どものレベルだけではなく、これまで文科省が蓄積してきた50年にわたる体力測定の平均値が示されています。これにより、現在子どもが同年齢の子どもたちに比べ、どのくらいのレベルにあるのかが、各項目ごとにわかりやすく示されます。これまであまり活用されてこなかった、体力測定のビッグデータを十分に活用しているのが特徴です。

「育成診断テスト」の結果表
※このプログラムはいわきスポーツクラブアカデミーアドバイザー小俣よしのぶ氏とドームアスリートハウスが共同開発し、ウイングアーク1st株式会社の協力により、株式会社ドームがチームや連盟向けに提供しているITソリューションであるスポーツマネージメントプラットフォーム(SMP)で実現したもの

これまでは、体力測定の結果は「クラスで何番」「チーム内で何番」、あるいは全国や学区平均との比較というように、相対的な評価で終わることがほとんどでした。これでは、子どもたちの実際の体力運動能力レベルを知ることは不可能。しかし、今回のデータの見せ方により、子どもが得意とするもの、苦手とするものが視覚的にわかるため、改善点が見えやすくなります。

特に、今回の少年野球をやっている子どもたちは、身体形態は大きいが基礎筋力や特に柔軟性や可動性が低いという結果が多く見られました。この結果から「もうちょっと柔軟性や可動性を高める運動を取り入れよう」という考え方に至ることが可能になるのです。

このレーダーチャートの理想型は、円に近い形。足りない能力を伸ばし、円に近いレーダーチャートにするというトレーニングをすることが、重要なのです。

先ほど述べたように、体力運動能力の偏りを軽減することも目的のひとつですが、もうひとつの大きな目的が、「けがの軽減」です。

現在世界のスポーツ界で問題視されているのがアスリートのけが。一流のアスリートでもけがに悩まされています。けがの軽減というのは、すでに身体が出来上がっている状態では難しいこと。一番効果的なのは、子どものころからバランスのよい体力運動能力作りをすることです。

そのためにも、子どものころからさまざまな運動を行い、バランスのよい体力運動能力を養成し維持するのが重要。これがスポーツ選手の「長期育成」につながります。かつて東ドイツを中心に東ヨーロッパでは、この長期育成が行われていました。逆にアメリカや日本ではあまり取り入れられていませんでしたが、近年は長期育成への取り組みも行われつつあります。今回の育成診断テストは、まさにその長期育成のための取り組みなのです。

「スポーツ×テック」がトレーニングを大幅に効率化

今回の測定結果は、保護者や指導者に概ね好評のようです。レーダーチャートという視覚的にわかりやすく子どもの体力運動能力レベルを提示することで、どこを強化すればいいのかがわかるからです。

前回の測定後は、保護者や指導者の方々が友岡さんに熱心に質問している姿が見られました。その質問内容の大半が「どのようなトレーニングをしたらいいのか」というものです。

実際、友岡さんがさまざまなトレーニングについて実演を交えて解説を行いましたが、それでマスターするのはほぼ不可能。友岡さんも「その場で教えるのは難しい」と語ります。

「みなさんから、トレーニングのDVDはありませんか、本は出してないんですかという質問が多くありました。現時点ではそのようなコンテンツは提供していないのですが、そういうことも視野に入れています。ただし、DVDや書籍といった形式はもう古いかなと。現在ならば、ネットを通じて動画で配信するのがスマートではないかと思っています」(友岡さん)

この取り組みを実現するために生きてくるのが、冒頭で解説したSMPです。SMPというプラットフォームがあれば、チームの管理はもちろん、選手個人の体力測定の結果の管理、そして必要なトレーニングの提示までというのがすべてパッケージングされた統合サービスを提供することができるようになります。

「10年前だったら、子どものころにバランスよく運動させましょうと言っても、誰も関心を示さなかったんですよ。そんなことをさせるくらいなら、1球でも多く打たせて投げさせたほうが勝てるので。でも、今回このような取り組みをして、指導者の方が興味を持たれるというのが、すごい変化だなと思っています」(友岡さん)

現在、体力測定を行っている企業やメーカーなどはあるものの、その後の指導やトレーニングまでを包括的に行っているところは皆無。その上、SMPというプラットフォームも有しているドームは、未来の子どもたちのスポーツを変えることができるシステムを作り上げている国内唯一のメーカーということになります。

今回の育成診断テストでは、測定結果は紙に出力して渡していましたが、チームでSMPを導入すれば測定結果をSMP内で確認。そして必要なトレーニング動画も参照できるというように、スマホやタブレットですべて完結させることの可能となります。現状に比べかなりムダが省け、効率化されることでしょう。これこそが、「スポーツ×テック」の一番のポイントなのではないでしょうか。

自分の体力運動能力を客観的に知る、
このことで今までと努力の方法が変わる

前回行った測定が初の試み。今後はこの取り組みをどれだけ継続していけるか、そしてさまざまなスポーツに拡大していけるかがポイントとなります。

現時点では、ドームが関係している少年野球の連盟を中心に、定期的な測定を行い、子どもたちの体力運動能力向上に寄与していきたいとのこと。

「この測定会は、定期的に行って自分のレベルがどのように変化しているかを観測していくことが重要です。そのためには、3ヶ月に1回、年に4回行うのが理想的です。最低でも年に2回行いたいですね。測定→トレーニングを繰り返すことで、どれだけ自分の体力運動能力が向上し、レーダーチャートが円に近づいているのかを確認でき、モチベーションの維持にもつながります」(友岡さん)

そして前述のように、SMPを介してトレーニングの動画を配信するシステムが作れれば、SMPを使って測定結果の管理からトレーニングまでを一貫して行えるようになります。これらの一連のサービスを一般公開し、有料で提供する仕組みを作り、持続可能なビジネスにつなげていければという想いもあるようです。

「これまでは、個人の感情がメインで、これが好きだからやる、これは嫌いだからやらないという感じでスポーツが行われてきました。しかし、現在は自分のことを客観的に知ることができるようになりました。自分の体力運動能力レベルをレーダーチャートで見られれば、自分が何が足りないのか、何をすればいいのかがわかるようになります。今までは隣のやつに勝てばいいという感じでしたが、今後は客観的な指標で努力することができるようになります」(池田さん)

得意なことばかりやるのではなく、苦手なことを克服してバランスのよい体力づくりをすることで大きく育つという知識を持つ。そんな風に子どもたちも、指導者や保護者も意識が変わっていくのが理想です。

一番重要なのは保護者の意識改革。普段の生活が重要

このプロジェクトはこれまでの日本のスポーツトレーニングを大きく変えるものであると同時に、子どもたちが長い人生を健やかに過ごすためにも必要であるという想いが強くなりました。

ただし、この取り組みを一番理解し実行しなくてはいけないのは、保護者や指導者たちです。測定により得られたデータを基にトレーニングプログラムを一人ひとりに作ることはもちろん必要です。しかし、それよりも重要なのが普段の生活です

友岡さん曰く

「例えば、姿勢が悪い子どもに姿勢を正すトレーニングをしても、そのトレーニングをしている10分間だけは姿勢がよくなります。しかし、トレーニングをしてない23時間50分で姿勢が悪ければ意味がありません。一番重要なのが、保護者の方々が気を配り、質のいい生活を送らせることなのです」

とのこと。特定のスポーツに偏った体力運動能力以前に、基礎体力運動能力を向上させる時期の子どもたちにとっては、普段の生活が重要です。

これから、このドームの「スポーツ×テック」の取り組みがどのようにスポーツ界、そして日本の教育界へ浸透していくのか、データのじかんでは追い続けていきたいと思います。

(取材・TEXT:三浦一紀/PHOTO:Inoue Syuhei)


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