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いよいよ待ちに待った夏休みに突入しましたね。
とはいうものの2023年8月は台風6号で沖縄に足止めされたり、これから本州を直撃すると予報されている台風7号の影響で、お盆休みの予定をキャンセルしたりなど、残念な状況に見舞われている方も多いのではないかと思います。
筆者は不幸中の幸いとも言うべきか、天候も恵まれた状況で、以前から一度見てみたかった夏の『全国高校野球選手権記念大会』の開会式を阪神甲子園球場で見てきました。
コロナ禍以降、ようやくいつもの夏の甲子園が開催されることとなり、高校球児を始め、多くの野球ファンの安堵された雰囲気も開会式を通じて伝わってきました。
大会歌の「栄冠は君に輝く」を歌手で俳優の山崎育三郎さんが独唱するなどうれしいイベントもあり、とても満足な大阪・高校野球観戦旅行を楽しむことができました。
それではまず、今回紹介する記事のダイジェストの一読下さい！！
SNSを通じて誰でも議論を交わすことができるようになった昨今。労働、貧困、育児、婚姻など、さまざまなカテゴリーで格差を生み出す、多様な社会課題があることが浮き彫りになってきました。そうした社会課題を解決する第一歩が「共感」です。さまざまな手法で発信された「社会課題」に共感し、手を差し伸べる人が増えることで、支援制度など、格差を解消するための基盤が整っていきます。一方で近年、議題に上がるようになったのが「共感されにくい」人々が抱える社会課題についてです。
・「共感格差」が生む議論。共感する自由が格差や対立につながる！？
データのじかんでは、全国47都道府県の各地域のDXやテクノロジー活用のロールモデルや越境者を取材し発信しています。「LocalDX Lab」は地域に根ざしたDXのあり方を探るシリーズです。富山県高岡市は、戦後復興から高度成長期にかけて日本のアルミ産業を支えた町で、その場所で約60年間、アルミ削出加工・アルミ鋳造金型設計製作・CNC三次元測定を手掛けているのが「株式会社フジタ」です。1963年創業、1975年に会社を設立。2023年現在の社員数は15人。字面だけだと一般的なイメージの「日本の町工場」です。しかし、その工場の真ん中には油や埃が付着したモニタとパソコンが鎮座し、クラウドツールをフル活用して業務を遂行する光景が日常になっています。
・“居場所探し”から始まる”取りあえず触ってみる”の積み重ね：DX時代に活かす単純だが難解な本質
人や経営の本質は、たった一度の対面だけでは計り知れないことが多いです。富山県高岡市にあるアルミ加工などを手掛ける老舗の町工場「株式会社フジタ」と代表取締役社長の梶川貴子氏もその例に漏れません。黎明期のクラウドファンディングを活用した「FACTORY ART MUSEUM TOYAMA」の設立のほか、月に1回開催している「哲学カフェ」の運営、「360度VR工場見学」の実施など話題性に事を事欠かないユニーク企業として、何度もメディアで取り上げられています。
・経営者なら、いつ咲くか、何が咲くか分からない種を蒔け。 町工場が仕掛ける「ユニーク施策」の裏側にある「育成観」
市場環境や顧客ニーズが多様化・不定化し、またChatGPTのようなイノベーションの登場により個人の働き方や求められるスキルも日々変化するVUCA時代。企業の能力として、変化する世の中に対応し続けるスキル──「ビジネスアジリティ」が求められています。ビジネスアジリティとは何か、ビジネスアジリティを実現するにはどうすればいいのか、ビジネスアジリティの高い国ランキングなど、気になるポイントを押さえていきましょう。
・「ビジネスアジリティ」とは？ その実現方法や日本企業に必要とされる理由は？
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2023.08.07 公開
テロ・紛争解決スペシャリストであり、著者『共感という病』を手がけた永井陽右さんのコラム「共感にあらがえ」では当時20代だった永井さんが「共感」への違和感を綴っています。
永井さんは内戦が続く、アフリカ・ソマリアで紛争に対峙し、問題解決に奔走する中で「被害者よりも忘れ去られている加害者側に目を付けることが問題解決において不可欠である上に費用対効果も高いということ」に気づいたと言います。
一方で、現実で支援がなされるのは非戦闘員の子どもや女性がほとんど。そこで、永井さんは紛争のなかで、ギャングやテロリストとして、紛争の当事者となった人々を支援するように。そこで共感への問題意識が芽生えたといいます。
一度加害者として社会で認定されてしまった人が抱える問題は、多くの場合「自己責任」として処理されがちになり、課題解決に向けての動きに協力を得づらいのです。また、共感されやすいマイノリティはマーケティングや広報に使われ、人々を扇情する目的で利用されてしまうことも少なくありません。
2023.08.09 公開
現在はVRを活用した「360度工場見学」や「YouTube公式チャンネル」の配信など、積極的にデジタル技術を活用した展開を進めている同社ですが、元々は日報すらない超アナログ環境であり、10年来先陣を切ってIT技術を試し続けてきた社長の梶川貴子氏は「先を見越したITシステムを導入したことはない」と言います。
今回のLocal DX Labは、株式フジタと経営者かつ越境者であり続ける梶川氏に、営業赤字−6000万円を3年で黒字転換した町工場の「デジタルと経営」についてお話を伺いました。その答えと工場で使用しているツールは、意外とシンプルかつ多くは見逃されているものでした。
2023.08.09 公開
同社が取り上げられる際、社長である梶川貴子氏の人柄も相まって、華やかな「本業以外」の事業に目が向けられがちです。しかし、実際に本社工場を訪れて社員の方々の様子や各々の取り組みを聞くと、本業以外の取り組みの多くが、同社長が掲げる「多脳工」を目指す「人材教育・成長」に深く関わっていると感じられます。今回、梶川氏と数年来の仲であるデータのじかんの主筆の大川が、そんな仮説を持って対談を行いました。そのなかで見えてきたこれからを生きる経営者・社員が知るべき「成長と生き方」について紹介します。
2023.08.10 公開
ビジネスアジリティとは、企業が変化する環境に適応するために必要な「ビジネスにおけるagility（俊敏性）」のことです。たとえば、貴社はコロナ禍におけるリモートワーク（テレワーク）の導入に対し、どの程度俊敏に反応できたでしょうか？ 新型コロナウイルスの流行から1年近く経過した2020年12月の野村総合研究所（NRI）のレポート『新型コロナウイルス世界8か国におけるテレワーク利用～テレワークから「フレックスプレイス」制へ～』では、日本、米国、中国などの8カ国でテレワークの利用率やその結果生じた主観的な生産性の変化についてのデータが紹介されています。
今回は、『「ビジネスアジリティ」とは？ その実現方法や日本企業に必要とされる理由は？』という記事を紹介させて頂きました。
ビジネスアジリティとは、企業が変化する環境に適応するために必要な「ビジネスにおけるagility（俊敏性）」のことなのですが、記事中でも紹介しているように「今、日本のビジネスアジリティはここまで低いということを前提に、危機感を持って組織改革やDXに取り組むことが求められています。」に筆者も含め、多くの方が共感しているのではないでしょうか？
日本は中小企業の数が他国に比べて多いことを特徴としています。これらの多くは大手企業の下請けとして、また金融・保険業、情報通信業、不動産業、製造業の多くは、労働力を業務委託（請負）や派遣労働者に依存しています。
こういった労働環境下の日本においては、自主的に運営するのではなく、大手企業との従属的な関係に甘んじている中小企業が多く、自らが俊敏に行動したり、判断したりすることがないため、筆者が身を置く、エンジニアリング業界においては、ビジネスアジリティを意識しているのは、発注側の大手企業の一部の人だけと感じています。
以前の日本のモノづくりの現場においては、外部のリソースやサービスを利用することなく、全て自社で持つ「自前主義」が一般的で、品質の統一性や情報の流出リスクの低減、コミュニケーションのスムーズさがメリットでした。
リソースの確保やコストの問題を解消するための手段として、下請けや派遣を導入したものの、企業の部署間ではなく、企業間を横断しての業務改善は、発注元としても対応が難しく、現場では中小企業側が自発的にビジネスアジリティに取り組んで自立ほしいという声もよく耳にします。
日本と同様に中小企業が多いドイツの場合、自主性が強く、自力で海外の顧客を獲得した上で、製品を直接納入したりするケースも多いそうで、日本の中小企業も主体性をもって、大企業からの自立を意識すべきではないか？と感じています。
それでは次回もみなさま、どうぞ「データのじかんNews」をよろしくお願いいたします！！
（畑中 一平）
データのじかんは、テクノロジーやデータで、ビジネスや社会を変え、文化をつくりあげようとする越境者のみなさまに寄り添うメディアです。
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