インターネットとモノを結びつける技術、IoT。その最先端技術を養豚に生かそうと、宮崎県の畜産農家が挑戦している。宮崎ブランドポーク「まるみ豚（とん）」の生産で知られる川南町の「協同ファーム」だ。社長は2代目の日髙義暢さん。

進取の気風まとう門外漢

協同ファームは日髙社長の父吉幸さん（故人）が1968年ごろに興した養豚場が前身。だが当初は2代目を継ぐ気はなかったという。

中学、高校とバスケットに明け暮れ、将来はプロ選手を目指していた。夢をあきらめた後は、大阪の関西外国語大に進学し、英語とイタリア語を学んだ。イタリアに留学した時に実家が豚を飼っているとイタリア人の友人に話すと「なんてステキな仕事を、なぜお前はやらないんだ」と言われ、養豚の価値を見直したのが後を継ぐきっかけになった。

農業系の高校、大学を経たわけではない、いわば“門外漢”だが、本人は「それが良かった。外の世界を見られたから」と笑う。日髙社長がまとう進取の気風は、そういう経歴からきているのかもしれない。

日髙社長の従来のやり方にとらわれない養豚場経営は、IT技術を積極的に活用しているのが特徴だ。従業員はパート含めて24名（2017年9月時点）で、うち12名が現場で養豚に携わっている。

就業管理はクラウドサービス「TeamSpirit」を2017年1月に導入して各人が入力、グラフで無駄な時間を“見える化”し、意識改革につなげている。また、LINEのビジネス向け有償サービス「LINE WORKS」も同年9月から使い始め従業員同士の業務報告のツールとして活用、設備や豚の異常を投稿すると手の空いた従業員がすぐ対応できるようになった。こうした仕組みは、従業員のほぼ全員にiPhoneを支給することで、可能にした。

口蹄疫を乗り越え完全復活

協同ファームでは、吉幸さんの代から豚の飲み水と餌にこだわっている。井戸水に、ある種のバクテリアやミネラルを加え、挽き立てのトウモロコシをメーンにした自家配合の餌を与える。高品質な肉は次第に評判を呼んだ。

2009年に「まるみ豚」として商標登録し、ブランド化に乗り出した。「まるみ」は語感の良さと、丸（味や育てる環境、人など）がたくさん集まった豚でありたいとの願いを込めて命名。ブランドの知名度アップと販路拡大のため、ネット通販も始めた。

経営が軌道に乗り始めた2010年、宮崎県内で家畜の伝染病「口蹄疫（こうていえき）」が発生。同年4月から8月の間に殺処分された牛や豚などは宮崎県で計29万7808頭にのぼった。

「協同ファーム」のある川南町では全頭が殺処分の対象となり、町から牛や豚が消えた。疫病の影響は大きく、県内で離農者が続出した。

日髙社長は「わが社の豚もゼロになった。恐ろしいことだが、これは一から新しい養豚に取り組むチャンス。若いわれわれの出番だ」と、開き直ったのだという。

同じ地域の養豚農家に自分と同じ若い2代目が多かったのも再起の力になった。

口蹄疫後、まるみ豚は宮崎県畜産共進会など肉豚枝肉部門で3度の首席を獲得して品質の高さを証明した。完全復活を果たしたのだ。

「協同ファーム」の豚舎入り口には、今も巨大な金属製の防疫ゲートがある。豚舎に入るすべての車両はこのゲートで、人間はその隣にあるプレハブ小屋で、消毒を受けなければならない。「口蹄疫」の再来を厳重に防ぐためだ。

日髙社長は口蹄疫前から、歴史が長く気候風土が日本と似ているヨーロッパの畜産業に注目していた。ドイツやデンマークの畜産を視察し、機械化と自動化がもたらす効率性の高さに驚いた。「ヨーロッパに負けない高品質の豚肉を効率的に作れないか・・・」

そして、さらなる挑戦がITによる働き方改革であった。

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