匿名アカウントをAIがプロファイリング？最新研究が明らかにした特定の可能性

電気通信大学、情報学専攻の吉浦裕教授らの研究では、「プライバシーの攻撃」というテーマで、同意を得た被験者78人に対し、各自の匿名アカウントに対し、年代や性別、趣味、帰省先などをはじめとする340項目についてAIを用いてツイート内容のみでプロファイリングを行ったそうです。

その結果、参加した匿名アカウントの家の半数を被験者本人のものとして特定できたそうです。

AIによるプロファイリングは画像やプロフィールなどが含まれると更に精度が上がるということです。

前述の実験は、特定のアカウントについて使用している人物を特定するというものですが、 AIを活用すると、逆に特定の人物からその人が使用しているアカウントを特定するということもできるそうです。

実際に、同じ研究の中で、被験者達のアカウントを無作為に抽出した1万アカウントと混ぜた上で、被験者たちのプロファイリングからアカウントを探索したところ、6%については本人のアカウントが特定され、26%についても本人のアカウントと思われるアカウントを100アカウントまで絞り込むことができたそうです。

こうした技術の発達が、今後、嫌がらせや誹謗中傷被害を抑制してくれるようになることを願っています。

特定と規制のいたちごっこ、ちょうどいいバランスを探して

一方で、匿名で運用しているSNSアカウントが手軽に個人と結びつけられるということは、多くの人にとってリスクとなり得る可能性もあります。

例えば、就職などで会社に履歴書を提出した際に、採用の判断基準の一環として、匿名利用しているアカウントを監視されるなどと考えるとそのリスクの大きさが分かると思います。

個人情報が企業によって気軽に利用されてしまうと言う危機意識から、EUでは、個人情報に関わるデータの保護などを掲げた一般データ保護規則（GDPR） が発効されています。

個人情報に関するさまざまな規制や技術発達は今後も進んでいくと考えられます。そうした中で、インターネットを公共の場としての意識を持って利用するという意識を持つことはもちろんですが、インターネットを利用して、他者を攻撃する悪質な人々に対する抑止力となる技術と、特に問題を起こすことなくインターネットを利用している一般的な人々の権利、そのバランスを私たち一人一人が考えていく必要があるのかもしれません。

参考引用サイト
・ 総務省｜平成26年版 情報通信白書｜インターネットリテラシーの重要性 
・ 『Twitter』の利用実態に関するアンケート、10代のアカウント所有率は8割超に（アプリ紹介サービス「Appliv」調べ） 
・ Twitter匿名アカウントは本当に匿名？暴かれた個人データというパンドラの箱 
・ 「毎日恐怖」SNS“捨て垢“からの中傷、被害続々　アカウント削除される前にやるべきこと 
・ “はるかぜちゃん”春名風花、ネットで虚偽や誹謗中傷投稿され提訴 

（大藤ヨシヲ）

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