Share!

BIツールの情報収集が終わると、いよいよ本格的な選定の段階となります。皆さんは何をポイントにツールを選定しますか? ここでは、目的、環境、操作性、運用性、コンサルティングの5つのポイントから、BIツールをどのように選定していくべきかを解説します。BIツール導入の成否を握るのは、この選定にかかっています。

目的 必要な機能は備わっているか?

どの企業でもBIツールを導入する際に、解決しなければならない課題を整理していると思います。導入するBIツールはこの課題解決のための基本機能が備わっているか、備わっている場合には、その機能レベルを確認します。


ダッシュボード:

会議資料の作成時間を短縮したい、定型的な指標をダッシュボードとして関係者に提供したい、というのであれば、レポート作成に優れたツールを選択します。


OLAPツール:

もう一歩進め、「ドリルダウン」「スライシング」「ダイシング」などにより、捉えた現象を掘り下げて要因を特定することで課題解決に結びつけたい、というのであれば、OLAPツールが必要です。ただしOLAPツールを扱うには使う側のリテラシーも求められます。


データマイニング機能:

記述式アンケートやSNSなどから収集したテキストデータからキーワードの関係性や傾向を見つけたいのであれば、データマイニング機能の含まれているツールが必要です。


シミュレーション機能:

複雑な予測やシミュレーションなどを繰り返したいという場合には、プランニングツールがおすすめです。

このようにBIツールには得意分野があります。中には、幅広く使えるようにするために、多機能を特長としているものもあります。不足する機能がないよう確認してください。

環境:どのようなIT環境で使用するか?

BIツールは単独で導入して役に立つものではありません。分析の元となるデータが必要です。そのデータをどこから収集するのかによって、選択するべき製品が異なります。

たとえば、すでにデータウェアハウスが構築済みで、分析データをそこから抽出するのであれば、データ連携ができることがポイントとなります。将来のことも考慮して、なるべく幅広いシステムと親和性のあるツールを選びましょう。

複数のシステムからデータを抽出し、データの保管庫が必要なのであれば、データウェアハウス機能を持つBIツールを導入することをおすすめします。この場合、データウェアハウス機能の性能により分析の応答時間が大きく異なってくるため、処理能力の確認も忘れずに行いましょう。

操作性:専門家以外でも使えるか?


BIツールで見られる失敗例に「特定の人しか使えない」「習得に時間がかかり即戦力にならない」などがあります。分析の専門家向けの導入ならいいのですが、現場担当の社員に幅広く使わせたいのであれば、操作性が重要になります。

最近は「セルフサービスBI」が提唱され、現場での使用を考慮したツールが見られるようになっています。それらのデモンストレーションを見たり、無料のお試し版でトライしてみたりして、操作性を確認しましょう。ユーザーとなる社員に使いやすさを確認してもらい、投票の結果などを参考にするのもいいでしょう。

運用性:IT部門の負担にならないか?

利用する現場社員と同様、運用するIT部門への考慮も必要です。BIツールでは、導入後もいろいろなリクエストが寄せられます。運用担当者はそれに応えていかなければなりません。

レポートの文字の大きさや罫線の色を変えてほしい、別のデータを加えたい、ダッシュボードのレイアウトを変更したい、ドリルダウンの機能が欲しい、別のシステムからのデータも参照してクロス集計したい……。リクエストが多いことは、現場に受け入れられ、使い込まれている証拠ではありますが、すべてをSIベンダーに依頼すると大変なコストになりますし、時間もかかります。自社内のIT部門で対応する場合には、対応できる人材も時間も限られます。

そこで、現場で加工できる機能、あるいはIT部門が短時間で対応できるシンプルな構造と操作性を持つツールを検討することや、ツールベンダー側にてカスターマーサクセス部門の有無、セミナー、講座の有無も大切になります。

コンサルティング:定着できるか?

BIツールまたはSIベンダーの選定項目の1つとして確認をおすすめしたいのが、コンサルティング体制の整備です。セルフサービスBIとはいえ、専門家に相談したい場合もあります。運用ステップに応じた導入も考えられますし、導入時のトレーニングも必要です。

このような相談に対応できるスペシャリストを用意している、あるいはサービスとして提供しているベンダーがあります。そのサービスの有無と内容を確認しましょう。

また、ユーザーコミュニティと定期的な情報交換会を開催しているベンダーもあります。このようなサービスの利用もおすすめします。

まとめ

どんな機能を主に使うのか、誰が何のために使うのかによって、選ぶべきBIツールも変わってきます。

BIツールの情報を収集するとともに、社内の状況も整理していくことが必要です。

なお、ベンダーの選定にあたっては販売実績も参考になります。豊富な実績は、それだけ広く認められていることになります。同業他社の導入実績の有無も確認してみましょう。

 

この記事を読んだあなたにおすすめのタグ

この記事を読んだあなたにおすすめのタグ

人気のカテゴリ