目次:[連載]BIのトリセツ
BIのトリセツその1 : 「BIツール」の使えるかどうかのを判断するための基礎知識
BIのトリセツその2 : 「BIツール」で何が変わる? BIツールで解決できる2つの課題!
BIのトリセツその3 : BIツールは何に使えるの?業務別ケーススタディ
BIのトリセツその4 : BIツールの選択に迷ったら確認すべき5つの機能性
BIのトリセツその5 : 階層別BIツール活用方法 <本記事>
BIのトリセツその6 : 実際に何ができる? どこまでできる? 事例から学ぶBIツール!
BIのトリセツその7 : あなたの会社に合ったBIツールはどれ? 選定ポイントを解説!
BIのトリセツその8 : 「しくじり」から学ぶBIツール導入!
現場から経営層まで、さまざまな階層でのBIツールの活用が広がっています。従来は、分析の専門家、が経営層などに依頼されて、時間をかけ、知識を駆使して分析していました。しかし現在では、それぞれの現場担当者が自分自身で必要に応じてBIツールを活用しています。マネージャ層も経営層も、誰に依頼することなく、自らの手で分析を行えるようになりました。ここでは、現場担当者、マネージャ、経営層の階層別の視点から分析例を紹介します。
かつてBIは専門家のものとされていましたが、「セルフサービスBI」が提唱されるようになり、そのすそ野が一気に広がりました。この恩恵を最も受けているのが現場担当者です。
「セルフサービスBI」では、必要なデータをIT部門に依頼することなく、即座にダウンロードできます。数値データを集計したり、グラフ化したりして、理解しやすい形で分析することができ、レポーティングのための時間、タイムラグが改善されます。
販売の最前線:自分の担当するお客様やエリアの売上を確認して、目標未達のターゲットを絞り込むことができます。また「サンプル配布」などの指標を設定し、その達成率を確認することもできます。
農業の現場:生育状況を把握し、気象予報データと連携させて出荷時期のシミュレーションができます。
発注担当 :在庫と生産計画、さらには販売予想を組み合わせ、最適な在庫計画を立案できます。
生産の現場:IoTによって得られる膨大な量のライン情報から、エラー発生の原因をスピーディーに特定できます。
企画部門 :自社システムはもちろん、アンケート、SNS、展示会等で得られたデータをもとに、新商品の開発や改良を進めていくことができます。
マネージャ層にとってBIツールの恩恵は、欲しいデータが即座に手に入ることです。これまでは、IT部門に依頼するしか方法がなく、しかも一定の時間が経過したデータに限られていました。複数のシステムからのデータ抽出になるとさらに時間が必要でした。
予実管理 : BIツールによって、複数のシステムから欲しいデータをリアルタイムに取り出すことができます。これにより、販売管理データと販売目標を設定したExcelデータなどを組み合わせて、担当部門やエリアの予実管理ができるようになります。
ドリルダウンすることで、担当者別やお客様別の売上データを詳細に把握できます。さらにグラフ化やクロス集計をすることで、注力するべき商品やお客様が判明します。
KPI分析 :部門単位で設定したKPI分析にも活用できます。たとえば、営業部門で「見積もり数」を指標としている場合、未達の担当者を見つけ出し、支援することができます。日報を確認し、担当者が抱えている問題を推定することもできます。
モバイル対応:場所にとらわれることなくデータ分析ができるのも大きなメリットです。日本企業のマネージャ層は、プレイングマネージャとして担当業務を持ち、外出も多いのが現状です。モバイル対応のBIツールがあれば、空き時間に販売状況を把握したり、部下の支援を行ったりすることができるようになります。
BIツールは経営層向けの意思決定支援システムの面を持っていることから、経営情報のリアルタイムな提供は最も得意としています。機能の進化により、経営者自らデータを操作することもできるようになりました。
成績低下原因の特定:自社の販売データや生産データをリアルタイムに把握し、業績の落ち込みなどの原因をドリルダウンして調べることができます。たとえば、A部門の成績が落ちている場合、A部門からドリルダウンしてB課の成績が低下していることを特定。さらにドリルダウンしていくと、Cデパートの販売データに著しい落ち込みがあることがわかった、というように原因を特定していきます。経営者はすぐに部門長に連絡して対策を講じることができます。
プロジェクトの横串分析:製造部門などで進行しているすべてのプロジェクトを横並びで把握できます。進捗の遅れているプロジェクトがあれば、プロジェクトマネージャに対策を命じます。問題がそのプロジェクトの領域を超える場合には、他のプロジェクトと連携させながら遅延対策を図ることができます。
コンプライアンス:BIツールのメリットは不正の発見にも役立ちます。各部門から上がってくる会計データを確認し、損失の後ろ倒しや在庫の不当評価が行われていないかなどをチェックできます。また、複数システムを横断してチェックすることで、無資格者が品質管理担当者になっていないかなども確認できます。
「セルフサービスBI」が普及するようになって、全社員がBIツールを利用し、データ分析ができるようになりました。しかし、現場、マネージャ、経営層など立場によって見たいデータは異なり、分析方法も違ってきます。幅広い用途に柔軟に対応できるBIツールを選びましょう。
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