About us データのじかんとは？
About us データのじかんとは？
15,000名以上のビジネスパーソンが参加する「updataNOW」。
今年は「updataNOW23」として、2022年10月31日（火）、11月1日（水）、2（木）の3日間に渡り、ザ・プリンセスパークタワー東京にて開催されます。
「データのじかん」からは、人気特集「Local DX Lab」で全国47都道府県の各地域の越境者として取材に応じて頂いたDXのトップランナーとデータのじかん編集長 野島とのトークショー、企業が取り組むDXついて取材に応じて頂いたリーダーの方々による5つのセッションの参加を予定します。
それではまず、「updataNOW23」でのセッション紹介記事も含め、今回紹介する記事のダイジェストの一読下さい！！
この記事ではデータのじかんを運営するウイングアーク1stのアンカーイベント「updataNOW23」へのご招待と、そのフィーチャーセッションに焦点を当てた内容をお届けします。このイベントでは、世界的デザインファーム、IDEO Tokyoの油木田氏が、深い洞察と豊かな経験を基に、「プロトタイピング」にスポットを当てたセッションを展開します。
・11/2開催「updataNOW23」｜自分で作る力をぶち上げろ！ – IDEO Tokyo油木田氏が解説、クリエイティブコンフィデンスを高めるプロトタイピングのすゝめ
この記事ではデータのじかんを運営するウイングアーク1stのアンカーイベント「updataNOW23」へのご招待と、そのフィーチャーセッションに焦点を当てた内容をお届けします。このイベントでは、これまでにビジネス書16冊を執筆しつつ、現在は、人材育成サービスを提供するグロースＸで執行役員マーケティング責任者を務めている松本健太郎氏が「マーケティング」にスポットを当てたセッションを展開します。
この記事ではデータのじかんを運営するウイングアーク1stのアンカーイベント「updataNOW23」へのご招待と、そのフィーチャーセッションに焦点を当てた内容をお届けします。このイベントでは、関西最大級の小売グループであり、阪急百貨店や阪神百貨店をはじめとした百貨店、食品スーパー、ショッピングセンターなどの事業を展開するエイチ・ツー・オー リテイリング株式会社で変革の舵を取る同社執行役員IT・デジタル推進室長（グループCIO／CDO）の小山徹氏が「コミュニケーションリテイラー」にスポットを当てたセッションを展開します。
この記事では、データのじかんを運営するウイングアーク1stのアンカーイベント「updataNOW23」へのご招待と、そのフィーチャーセッションに焦点を当てた内容をお届けします。このイベントでは、東急不動産ホールディングスのDX推進室とデジタル子会社「TFHD digital」の執行役員・プリンシパルとしての役割を担う武重慶士氏が「DX子会社の機能」と「独創的なBIツールの使い方」にスポットを当てたセッションを展開します。
近年、「Product-led Growth（PLG）」などのアプローチがビジネスの成長戦略として注目を集めています。これらの戦略は、販売や製品を中心としたビジネス拡大を目指していますが、現在、新たなフロンティア「Content-Led Growth（CLG）」が開かれつつあります。では、このCLGとは一体何なのでしょうか？そして、なぜ今、私たちがこの新しい成長戦略に目を向けるべきなのでしょうか？本記事では、生成系AI時代におけるCLGの可能性と、マーケティングの新たなフロンティアへの旅について探求していきます。
・生成系AI時代のCLG（コンテンツレッドグロース／Content-Led Growth）–信頼ベースのマーケティングのための古い？新しい？捉え方
2023年4月、徳島県神山町に全寮制の私立高専「神山まるごと高等専門学校（以下、神山まるごと高専）」が開校し、一期生となる約40名の学生が入学しました。実に19年ぶりとなる高等専門学校の新規開校ほか、民間企業11社から約100億円の寄付や出資をもとにした学費無償化を実現しました。テクノロジー、デザイン、起業家精神を掛け合わせたほかにはないカリキュラムなど、開校前から高い注目を集めてきました。データのじかんを運営するウイングアーク1stも企業版ふるさと納税を活用し寄付しています。
・開校後まもなく、学生支援から「応援」にシフトチェンジ 私立高専「神山まるごと高専」が挑む未知の教育とは
デジタルトランスフォーメーション（DX）の波が押し寄せる中、企業が直面する「2025年の崖」は刻一刻と迫っています。経済産業省が警告する年間最大12兆円の経済損失を回避するため、わずか1割未満の企業しか成功を収めていないDXにどう取り組むべきか。本記事では、データ活用の新しいアプローチとして注目を集める“DataOps”に焦点を当て、その実践の流れとメリット、デメリットを解説します。多くの企業が陥るデータ利用の課題を解決し、データを真に活かす企業文化を築く手法について、具体的な導入事例と共にご紹介いたします。
・データ活用やDX化が進んでいる企業が取り組んでいるDataOpsの導入の流れと事例を紹介
AI、IoT、ビックデータなどのデジタル技術は急速に進化しつづけており、それに伴い企業の業務を支援する様々なITツールやソリューションも登場し続けています。今、多くの企業が取り組んでいるデータ活用やデジタルトランスフォーメーション（DX）は企業の業務効率化、新たなビジネスの創造などを指します。ただどんなに有用なデータ基盤やクラウドを導入したとしても、組織や人が使いこなさなければ、データ活用やDX化は一向に前に進みません。データ活用やDX化は人・組織、データ、プロセスにおいて管理者と利用者との橋渡しが必要で、その役割を担う“DataOps”に今、関心が高まっています。
・DXの要諦！？DataOpsで失敗しないためには？その仕組みと実践前の学習で役立て欲しい本を紹介
「未来に進む=デジタル化すること」、あなたはそう思い込んでいませんか？DXやデータドリブンの重要性が叫ばれるなか、コンピューティングやテクノロジーを人類が発展させた先で重要なのは、むしろデジタルの対義語である「アナログ」かもしれません。「どういうこと？」とはてなマークが頭に浮かんだ方にご紹介したいのが『アナロジア ＡＩの次に来るもの』（ジョージ・ダイソン (著), 服部 桂 (翻訳, 読み手), 橋本 大也 (翻訳) 早川書房、2023）という書籍です。本記事では同書の内容をご紹介し、その主題や、読むことで得られる知見について掘り下げます！
・【書評】『アナロジア AIの先にあるもの』──人類がデジタルの先に到達するのは「アナログ」の時代！？
情報システム担当者としての役割は多岐にわたり、特に新規事業やスタートアップフェーズでは、効率的なITツールの選定と導入が不可欠です。昨今では、APIやノーコード、ローコードツールも増え、その選択肢とともに使いやすさも向上しています。本ガイドでは、情報システム担当者が知っておくべきIT導入の基本と、ビジネスの各成長フェーズにおけるツール選定のステップをやさしく解説します。ここでは具体的な製品名は記載せず、ツールや製品のカテゴリ名を中心に紹介します。もし関心がある場合は、このキーワードをもとにご自身で更なる調査を行ってください。
・【情報シス部門入門者／非情報シス部門向け】ステップ別、起業したら、IT担当になったら導入を検討したい！必須のビジネスツール／アプリ／サービスの選定ポイント
激しい競争環境の変化に対応するため、企業は組織改革や財務改善、DXなどに力を注いでいます。そうした活動には、部門の壁を越えて企業全体を統括する人物が不可欠なことから、COO（Chief Operating Officer）やCFO（Chief Financial Officer）、CIO（Chief Information Officer）、CTO（Chief Technology Officer）など、いわゆる「CxO」というポジションが置かれることが増えています。近年では、人的資本に着目した経営の重要性の高まりから、CHRO（Chief Human Resource Officer）も注目を集めていますが、もう1つ重要なポジションとして「CRO（Chief Revenue Officer）」を置く企業が増えています。「レベニュー（revenue）」とは売り上げや収益のことだが、それを役職名に冠した「CRO」とは、具体的にどのような役割を担うのでしょうか。そして、なぜいま注目を集めているのでしょうか。
・リブ・コンサルティング 権田氏に聞く、市場と顧客に向き合いながら「収益最大化」を目指す。日本企業の成長に必要なCRO（Chief Revenue Officer）という役割
新企画『変革のキーパーソン3.5人の越境者研究』が始動します。この特集の第一弾として、共創施設「SHIBUYA QWS（渋谷キューズ）」の取り組みを、詳しく紹介いたします。越境者たちが集結する「SHIBUYA QWS」の魅力や、今後のイノベーションにおけるコミュニティの役割とは何か。その疑問に答えるべく、SHIBUYA QWSのエグゼクティブディレクター、野村幸雄氏とウイングアーク１ｓｔの久我温紀が熱い議論を繰り広げました。
・問いから始まる共創施設「SHIBUYA QWS」の原動力の裏側–変革のキーパーソン3.5人の越境者研究-SHIBUYA QWS 前編
新企画『変革のキーパーソン3.5人の越境者研究』のスタートとして、インキュベーション施設「SHIBUYA QWS（渋谷キューズ）」の活動を紹介します。前編では、エグゼクティブディレクターの野村幸雄氏に、「SHIBUYA QWS」の取り組みや特色についてウイングアーク１ｓｔの久我温紀がインタビュー。後編では、データ活用を推進するユーザーコミュニティ「nest」を運営する久我氏と野村氏が、コミュニティの設立、発展、そしてコミュニティレッドグロースについて熱心に議論しました。
・「みんなで考え、みんなで越えて、みんなで変わる」。コミュニティを通して見つけた「SHIBUYA QWS」「nest」の答えと強さ–変革のキーパーソン3.5人の越境者研究-SHIBUYA QWS 後編
2022年2月、東急不動産ホールディングスの100％出資子会社「TFHD digital 株式会社（以下、TFHD digital）」が設立されました。同社は、幅広い事業領域に展開する東急不動産ホールディングスグループのDXを推進し、境界を取り除いた新しいライフスタイルの創造をミッションに掲げています。その旗手となっているのが、執行役員である武重慶士氏です。
・ITの門外漢だからこそ行き着いた事業変革を中心に据えたDX実装のプロセス–東急不動産HDのDX推進の旗手TFHD digital 武重氏の「これまで」「今」そして「これから」
データのじかんでは、全国47都道府県の各地域のDXやテクノロジー活用のロールモデルや越境者を取材し発信しています。「LocalDX Lab」は地域に根ざしたDXのあり方を探るシリーズです。今回は青森県。2023年版「中小企業白書」にもロールモデルとして紹介された八戸東和薬品にて、立場の異なるDXのキーパーソンCIO 田中洋輔氏、IT事業部テクニカルチーフを務め、関連会社で取締役を務める奥佳祐氏から医薬品/製麺/介護と枠を超えてDXを仕掛ける八戸東和薬品のDXについてお話を伺いました。
・デジタルより前に、アナログのクッションがDXへの大切な一歩。医薬品/製麺/介護と枠を超えてDXを仕掛ける八戸東和薬品のDXのキーパーソンに聞く
人生における重要なライフイベントの一つである結婚。重要であるが故に意思決定するのはなかなか難しいものです。また、最近では婚活という言葉の通り、結婚に向けて出会いを重ねたり、自分磨きをしたりとさまざまな活動をする動きが広がりつつあります。「結婚や婚活をするのに、何歳くらいで動き始めるのが適切なんだろう」と考えることがある人も多いのではないでしょうか？
・結婚の平均年齢と最頻値は？平均年齢だけでは語れない数値から見える意外なギャップとは？
「SINIC理論」とは、オムロンの創業者・立石一真が1970年国際未来学会で発表した未来予測理論です。今回のタイムくんでは、この「SINIC理論」について漫画で面白おかしく解説します。
データのじかんNewsのバックナンバーはこちら
2023.10.17 公開
油木田氏は、多くのプロフェッショナルや組織に「プロトタイピング」の技術や思考法を教え、その実践を通じて多くのインサイトを得ています。油木田氏が運営する「プロトタイプの学校」では、アイデアを具現化し、試し、フィードバックを得るプロセスを大切にしています。
本記事では、油木田氏が過去に発信してきた「プロトタイプの学校」の活動報告、通称Newsletterを基に、updataNOW23での油木田氏のセッションの見どころやおすすめポイントを紐解いていきます。これまでの「プロトタイプの学校」で展開されてきた活動や思考を通じて、油木田氏が私たちにどのようなメッセージや価値をもたらしてくれるのかを、探っていきましょう。
2023.10.19 公開
本記事では、松本氏が過去に発信してきたDX・リスキリング時代の「学びへの姿勢」と「キャリアへの向き合い方」、データ・ドリブン至上主義時代のデータとの向き合い方を基に、updataNOW23でのセッションの見どころやおすすめポイントを紐解いていきます。
これまで「株式会社ロックオン」、「株式会社デコム」、「グロースＸ」で形成したキャリアや思考を通じて、松本氏が私たちにどのようなメッセージや価値をもたらしてくれるのかを、探っていきましょう。
2023.10.20 公開
本記事では、小山氏が過去に発信してきたH2Oリテイリングが目指す「コミュニケーションリテイラー」とそれに必要な「強くて、やさしいDX」を基に、updataNOW23でのセッションの見どころやおすすめポイントを紐解いていきます。
これまで小山氏は日本IBM、ファイザー製薬を経てプライス・ウォーターハウス（当時）のコンサルタントに転身し、流通業界を中心に豊富な経験を積んできました。さらに2014年には三越伊勢丹ホールディングス役員 兼 三越伊勢丹システム・ソリューションズ代表取締役社長としてシステム構造改革を推進、IT戦略部長としては海外現地法人を含むグループITガバナンスの強化にも携わりました。その後PwC Japanグループ 小売・流通セクター統括パートナーを経てH2Oに入社した、まさにITと流通業界に精通したプロのCIO／CDOです。
前例をドラスティックに強く変革・推進するというよりは、むしろ既存の店舗や働き方にやさしく寄り添いながら、「お客様基点」「従業員中心主義」で、”わらしべ長者”のように段階を踏みながら進める同社のDXを通じて、小山氏が私たちにどのようなメッセージや価値をもたらしてくれるのかを、探っていきましょう。
2023.10.20 公開
本記事では、武重氏が過去に発信してきた「ICTで一人一人と向き合う」と「行き着いた事業変革を中心に据えたDX実装のプロセス」を基に、updataNOW23でのセッションの見どころやおすすめポイントを紐解いていきます。
デジタルテクノロジーの活用を早くから開始し、コロナ禍でもデータを活用してユーザーエクスペリエンスの向上に取り組んできた東急スポーツオアシス、デジタル子会社 TFHD digital 株式会社でのDXへの取組みを通じて、武重氏が私たちにどのようなメッセージや価値をもたらしてくれるのかを、探っていきましょう。
2023.10.14 公開
デジタルマーケティングの舞台裏では、コンテンツの役割が静かに、しかし確実に変化しています。生成系AIの台頭とともに、新しいフロンティアが広がりつつあります。ビル・ゲイツが1996年に名付けたフレーズ”Content is King”は、コンテンツマーケティングが業界を席巻していた時代を象徴していました。しかし、今日では”Content Marketing is Dead”との声も聞かれるようになり、コンテンツの価値観とその役割が大きくシフトしています。情報のアクセスが容易になった現代において、情報そのものの価値ではなく、その情報をどのように魅力的に伝え、ユーザーに届けるかが重要視されています。さらに、生成系AIの登場により、質の高いコンテンツが大量に、かつ迅速に生成されるようになりました。
これにより、企業は短時間で効果的なコンテンツを作成し、その競争力を高めることが可能となりました。こうした背景のもと、データ駆動型コンテンツマーケティングが新たな注目を浴びています。データ分析によって効果的なコンテンツ戦略を策定し、ユーザーの行動や反応に基づいて最適なコンテンツを提供し、AIを活用してコンテンツ作成の効率化を図る――これらがデータ駆動型コンテンツマーケティングの特徴です。この記事では、デジタルマーケティングの新たなフロンティアとしてのCLG（Content-Led Growth）を探求し、その進化する役割と企業が取るべき戦略について詳しく解説します。
2023.10.18 公開
教育業界はもちろん、地域振興やイノベーション・プラットフォームとしても注目が集まっている神山まるごと高専。今回は、その屋台骨である松坂孝紀事務局長にデータのじかん主筆の大川がインタビューしました。新進気鋭の私立高専が見据える教育と、学生だけでなく同校にとっても「最初の夏休み」を迎えて早くも変わった起業家精神を養うための学生の「支え方」について伺いました。
インタビュアーの主筆の大川は、大学時代に地域経済学を専攻していました。2014年、(独法)経済産業研究所のファカルティフェローでもあるゼミの担当教授が、神山町について定住者や産業振興を目指さずに関係人口を増やす「まちづくりのイノベーション」として、神山まるごと高専のある徳島県神山町を取り上げるなど注目していたそうです。
2023.10.15 公開
激変するビジネスへの対応策であるデータ活用、データドリブン、そしてデジタルトランスフォーメーション（DX）への関心が高まっています。経済産業省は2025年までにDX化に向けた課題を克服できなければ、以降、年間最大12兆円の経済損失を招くと警鐘を鳴らしています。
「2025年の崖」まであと2年足らずにも関わらず、DXに成功している企業は現状全体の1割未満という状況で、多くの企業は適切な舵取りが出来ず路頭に迷っています。このような状況に陥っている企業の多くは、データを利用する人への“やさしさ”（民主化）が不足している傾向が強く、利用者まかせ、管理者の独り歩きといった体制下で自然に取り組みが推進すると勘違いしています。
DXに失敗している企業の多くは人、プロセス、デジタルテクノロジーを協調させ、データ利用を円滑化する仕組みの欠落に気づき始めており、その解決策となりうる“DataOps”が今、注目を集めています。
2023.10.18 公開
DataOpsとは円滑に企業内のデータを利用できるようにする取り組み（プラクティス）のことです。
主な取り組みとしては『組織内のデータ管理者とデータ利用者の間のコミュニケーションの向上』、『データフローの統合』、『自動化の強化・改善』の3点が挙げられますが、組織的に取り組むことでデータ活用・DX化などが加速し、企業全体の生産性が向上するようになります。
データを活用して生産性を向上させるには、従業員のスキルに依存せずに済むよう、一定のアクセシビリティ（利用しやすさ）を配慮する必要があります。それにはデータ利用者のニーズ、利用シーンを配慮したITツールやシステムの構築がデータ管理者に求められますが、これを知るには両者の意思疎通が必要不可欠です。企業を横断したデータの共有にはデータフローの統合が必要不可欠で、また自動化は利用者にデータ利用の「民主化」をもたらしてくれます。
2023.10.14 公開
『アナロジア AIの先にあるもの』（以下、『アナロジア』）は非常に不思議な本です。この本は科学史のようであり、歴史書のようであり、論文のようであり、自伝のように感じる部分もあります。
その著者は、科学史家のジョージ・ダイソン氏（1953-）。世界的物理学者フリーマン・ダイソン氏と、数学者ヴェレーナ・ヒューバー・ダイソン氏の息子であり、姉は投資家・ITジャーナリストのエスター・ダイソン氏という生粋の科学一家の生まれであり、『アナロジア』「第3章 爬虫類の時代」や「第4章 イルカの声」などでは、家族のエピソードも文中に盛り込まれています。
2023.10.15 公開
IT導入はビジネスに『業務効率の向上』、『コミュニケーションの充実』、『データドリブンな意思決定』の3つの価値をもたらします。
このとき、情報システム担当者が押さえるべきツール選定のキーポイントとして、『ビジネスニーズのマッチ』、『スケーラビリティ』、『インテグレーション』、『ロングタームサポート』、『データの安全性』の5つが挙げられます。
情報収集には、無料版や体験版を利用し、ツールの機能を実際に試してみることが大切です。また、システムインテグレータや展示会、ベンダー主催のセミナーも有益な情報源となります。情報システム部門としての勘所は、少なくとも2社以上のツールを比較し、実際に試用することです。
2023.10.17 公開
CxOと総称される役職は、企業のさまざまな業務領域の責任者として、組織内部の調整に当たるものが多いです。例えばCFOなら財務領域、CIOは情報システムや情報活用、CDOはデジタル、そしてCHROは採用を含む人事労務をそれぞれ担当します。COOは、それらのバランスを調整し、日々の業務執行の責務を担う立場です。そして最終的な方向決めや意思決定を行うのがCEOです。大企業の場合は、会長がCEO、社長がCOOを兼務するケースもよく見られます。
幅広い業種の経営・事業戦略、営業、マーケティングなどのコンサルティングを手がける株式会社リブ・コンサルティングの常務取締役である権田和士氏は、noteで『CRO Hack』を運営するなど、CROの啓蒙活動を積極的に行っています。同氏は、CROという役職の重要性について次のように話します。
2023.10.18 公開
イノベーションは実際、どうやって起きるのでしょうか？「データのじかん」では、イノベーションの原動力の一つに「越境者」という大きな存在があると考えています。
この『変革のキーパーソン3.5人の越境者研究特集』では、ハーバード大学のエリカ・チェノウェス政治学者が提唱した「3.5%ルール」に基づき、社会や組織に大きな変化を引き起こす可能性がある「3.5%」を担うキーパーソン、すなわち「越境者」の役割と活動を取材・探究し、その成果と挑戦を明らかにします。
その第一弾として、会員制共創施設「SHIBUYA QWS」の取り組みを紹介、越境者が集う場所「SHIBUYA QWS」のCommunity Led Growth（コミュニティ主導の成長）を、そしてその環境下に集う越境者たちのコンテクストを描き出します。
2023.10.18 公開
nestを立ち上げた理由から説明させていただくと、まず我が社はBtoB向けソフトウェアを提供する会社でエンタープライズ向けの基幹システム、帳票を出すためのエンジンを提供する、いわゆるミドルウェアという存在です。またBIツール関連のデータベースも国産で提供し、瞬時にフロントが必要なデータをグラフィカルに出力できるサービスを3,000社に提供しています。
立ち上げ当初、私たちの理想と現実の間には大きなギャップが存在していました。弊社はクラウドとパッケージの2つの販売方法を採用している中、パッケージ利用のユーザーが多く、その結果、ユーザーの実際の利用状況が販売後に把握しにくいという課題に直面していました。今後、より適切なサービスを提供するためには、ユーザーの現状や課題を深く理解することが不可欠です。
私たちのコミュニティでは、データの活用方法や人材の育成方法に関する失敗談や成功事例を共有することで、データ活用の普及を促進し、より豊かな社会を築くことを目指しています。このビジョンに導かれ、コミュニティの設立を決意しました。
2023.10.19 公開
武重氏が初めて「デジタル」に本格的に触れたのは2015年の頃でした。当時の東急スポーツオアシスの社長だった平塚秀昭氏が打ち出した経営方針「データを活用してビジネスを成長させる」ためのデジタル化推進担当として白羽の矢が立ったのです。
「平塚さんが最初に打ち出したのは『申込書のデジタル化』で、当時、すでに導入されていたセールスフォースを基盤にした新たな入会申込書のアプリケーションの開発担当になったのが、最初の一歩だったと思います。当時の私はすでに入社10年近く経っていましたが、東急スポーツオアシスの現場担当者だったこともあり、デジタルの知見なんて一切ありませんでしたよ（笑）。それこそAPIってなんだ？というレベルでした」
専門用語をGoogle検索でメモしてセールスフォースの担当者と会話するなどして、なんとか「食らいついていた」と武重氏は当時を振り返ります。武重氏が手探りで開発したアプリケーションもあり、入会申込書の電子化に成功しました。そうなると次に会社としてやりたいことが上層部から降りてきました。それはセールスフォースに蓄積したデータの可視化でした。
2023.10.20 公開
データ活用の前に立ちはだかる社員のコンセンサス。とりわけ裁量性の高い業務ほど、その難易度は高まります。青森・岩手の両県を業務エリアに、ジェネリック医薬品の卸売りを行う八戸東和薬品株式会社では、「みんなで幸せになるデジタル活用」をコンセプトに掲げ、DXに取り組んでいます。個々の営業担当者が持つノウハウの見える化と共有によって組織力の大幅強化を実現、さらに異業種へ挑戦するなどデータを原動力に意欲的な企業変革を進めています。同社は、どのように社員のコンセンサスを得て、DXに取り組める組織へと変貌を遂げたのでしょうか。
2023.10.14 公開
「みんなが何歳で初めて結婚しているのか？」を正確に理解するためには、平均値、中央値、最頻値といった複数の指標を用いることが重要です。平均値は、みんなが初めて結婚した年齢の全体の傾向を把握する上で一般的な指標です。これは、結婚した人々の年齢を合計し、その総数で割ることで計算されます。しかし、冒頭にも書いた通り極端な数値に引っ張られやすい傾向があります。
一方で、中央値はデータを小さい順に並べた際に真ん中（50%）に位置する値を指します。中央値は極端な値の影響を受けにくく、データの中心傾向を示します。そして、最頻値は結婚年齢の中で最も頻繁に見られる年齢を表します。一般的な初婚年齢を示す指標として重要です。例えば、ある社会で最頻値が25歳であれば、その社会において25歳が最も一般的な結婚年齢となります。
これらの指標を総合的に見ることで、結婚における年齢の傾向や特徴を把握することができます。
2023.10.16 公開
このSINIC理論（サイニック理論）を打ち立てたのはオムロンっていう会社の創業者の立石一真さんっていう方で、これが50年以上前に発表されたなんて信じ難いくらい驚異的な内容になっているので、よく知らないって方はぜひ一度、データのじかんの記事を隅から隅まで読んでしっかり理解してもらえると、時代を先取りすることの難しさを改めて理解してもらえるんじゃないかなぁって思ってます。一緒に時代を先取りすることの難しさについて苦悩してくれる仲間を常日頃から募集している僕にしてみたら嬉しい限りです（笑）。
今回は『結婚の平均年齢と最頻値は？平均年齢だけでは語れない数値から見える意外なギャップとは？』という記事を紹介させて頂きました。
たまたまなのですが、筆者は講談社現代新書から出版された『中流危機』NHKスペシャル取材班（著）という本を読み終えたところで、この本で取り扱われている日本の一般的な中流階層の暮らしと結婚について色々考えていたところでした。
筆者の親の世代の日本は、中小企業、個人事業主で生計を営むいわゆる中流階層の家庭でもマイホーム、マイカーの所有、子どもの大学進学といったことが当たり前にできていた時代でした。
ところが昨今の日本においては、出産どころか結婚すら諦めてしまっている若者が増えていたり、出費は増え続ける一方、賃金が上がらない状況で生活がひっ迫してしまい、せっかく購入した住宅もローンが支払えず手放しまったりする人が増え続けているそうで、この『中流危機』においては、こういった痛々しい日本の貧困状況を問題として提起しています。
もはや日本はかつてのような「豊かな国」ではなく収入が先進国の平均以下の国になってしまったのか？なぜ日本の中流階層は急激に貧しくなってしまったのかを分かりやすく解説しています。
こういった状況の解決に必要なこととして、本書では『デジタルイノベーション』や『リスキリング』を挙げています。
日本のDXは他国に比べて遅れていると言われていますが、この遅れが続くと、結婚の平均年齢の上昇や既婚率の低下、さらには出生率の低下を加速させてしまい、ますます『貧しい国』になってしまうのではないか？と危惧しています。
それでは次回もみなさま、どうぞ「データのじかんNews」をよろしくお願いいたします！！
（畑中 一平）
データのじかんは、テクノロジーやデータで、ビジネスや社会を変え、文化をつくりあげようとする越境者のみなさまに寄り添うメディアです。
越境者の興味・関心を高める話題や越境者の思考を発信するレポート、あるいは越境者の負担を減らすアイデアや越境者の拠り所となる居場所などを具体的なコンテンツとして提供することで、データのじかんは現状の日本にあるさまざまなギャップを埋めていきたいと考えています。
（畑中 一平）
10/31(火)～11/2(木)開催のデータでビジネスをアップデートする3日間のビジネスカンファレンス「updataNOW23」。「updataNOW23」はウイングアーク１ｓｔ社主催の国内最大級のカンファレンスイベントで、DX・データ活用を軸にした約70セッションと30社以上が出展する展示など、会場とオンラインのハイブリッド形式で開催されます。
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